東京海上日動火災保険の平均年収は非常に高く、4大損保のなかでもナンバーワンを誇ります。最近では積極的にグローバル化を進めているだけあり、業績連動型のボーナスも安定しています。今回は、東京海上日動火災保険の給与事情や福利厚生を中心に紹介していきます。

東京海上日動火災保険（マリン）は損害保険会社

東京海上日動火災保険（マリン）は、東京海上ホールディングス傘下の損害保険会社です。2004年10月に、東京海上火災保険と日動火災海上保険が合併して誕生しました。

トップシェアの「4大損保」には、損保ジャパン日本興亜、三井住友海上火災保険、あいおいニッセイ同和損害保険（ADI）が並び立ち、なかでも圧倒的なシェア（34.2%/2018年）でトップに立つのが東京海上日動火災保険です。

以下の記事では、東京海上日動火災保険（マリン）の募集コースから採用人数、選考フローを紹介しています。また、東京海上日動火災保険（マリン）の選考ではインターンも重要とされているので、そちらについても解説しています。エントリーを希望する学生は、ぜひご覧ください。

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東京海上日動火災保険（マリン）の給与事情

損保業界ナンバーワンのシェアを持つ東京海上日動火災保険。その給与事情や平均年収が気になる方も多いのではないでしょうか。

ここでは、東京海上日動火災保険の初任給、平均年収、ボーナスなどの情報をお伝えしていきます。

東京海上日動火災保険（マリン）の初任給

東京海上日動火災保険は、グローバルコースとエリアコースの2つの働き方を選ぶことができます。

グローバルコースは、国内外を問わずさまざまな勤務地でキャリアを磨き、短期間でキャリアアップを行う働き方です。エリアコースに比べると初任給はやや高めです。

エリアコースは、一定の勤務地で経験を重ね、自分に最適なキャリアビジョンで働くことができます。一定のエリア内で転居転勤ができるワイド型を選ぶことも可能で、通常のエリアコースより初任給が高くなります。

出典：東京海上日動火災保険 採用情報

東京海上日動火災保険（マリン）の平均年収

有価証券報告書によると、東京海上日動火災保険の平均年収は816万9,613円です。平均勤続年数は11.8年で、社員の平均年齢は41.8歳となります。

東京海上日動火災保険（マリン）の年収事例

企業口コミサイトを参考に、東京海上日動火災保険の年収事例を紹介していきましょう。

入社年次や役職によってグレードが定められており、それに応じて給与が決まる。昇給は年に1回。 地域職だと月給はあまり高くないが賞与がかなり貰えるので、年収としてはかなりいい方ではないかと思う。

口コミサイトに投稿されている社員（あるいは元社員）のほとんどが営業系です。同じ営業職でも社内でのランク付けが色濃く現れ、給与にも大きな差が出ることが分かります。

年1の人事考査の元、6月に給与改定が行われる。 賞与は自身の給与テーブルを参照して、業績賞与と併せて年2回支給される。 残業代は15分単位で支給される。 その他に単身であれば、家賃の手当が支給される。

出典：openwork 東京海上日動火災保険

昇給は年1回となりますが、目標の達成具合や定性的な貢献度を多角的に判断され、明確な基準で昇給額が決まる制度があります。

東京海上日動火災保険（マリン）のボーナス

東京海上日動火災保険のボーナスについても、企業の口コミサイトが参考になります。

月額給与は低め、賞与で年に二回大きく収入があります。賞与の1/3が会社全体の業績連動のため、悪い年は給与1ヶ月分以上下がる時もあります。 営業手当は無く、オフィス職と同じ給与体系です。

東京海上日動火災保険のボーナスは年収の30%前後です。平均年収の高さはボーナスに依存している傾向にあり、そのボーナスも3分の1が業績に連動しています。

エリアコースの基本給はなかなか上がらない。比較的ボーナスが良いため、年収にするとそれなりの額をもらっているが、毎月の給与明細を見ると落胆してしまう。 グローバルコースとエリアコースで差があるため、一部のエリアコースのモチベーションは下がっていると思う。

ボーナスの比率が高いということは、月々の手取り給与はそれほど高くないということです。特にエリアコースは、グローバルコースと比べて基本給が上がりにくく、ボーナスをどのように使うかが非常に重要なポイントとなります。

出典：openwork 東京海上日動火災保険

東京海上日動火災保険（マリン）の福利厚生・休暇制度

東京海上日動火災保険の福利厚生・休暇制度は次の通りです。

• 完全週休2日制（土・日）
• 年次有給休暇（初年度13日、次年度以降20日）
• 5日間特別連続休暇（年2回取得）
• 育児休業制度
• 介護休業制度
• リフレッシュ休暇
• 寮・社宅
• 厚生施設
• 財形貯蓄制度
• 従業員持株会制度
• 企業年金基金　など

育児休業制度のほか育休中のサポートも充実しているため、子育てをしながら働きやすい環境が整っています。ただし、育休中は社員補充が行われず、「部署によっては負担を感じる」という口コミもあります。

また、東京海上日動火災保険では「5日間特別連続休暇」が義務付けられています。前後の土日と合わせて9連休を取得することが可能です。

また、仕事が忙しいときに必ず連続して5日休む必要はなく、年2回の制度実施のうち1回は3日と2日に分けるなどの調整が可能です。

同業他社の平均年収

東京海上日動火災保険の平均年収を比べる場合、4大損保と比較すると一番分かりやすいでしょう。

東京海上日動火災保険の平均年収は、同業他社より100～200万円ほど多いことが分かります。

平均年収の順位は、ちょうど損害保険のシェア率とも重なり、業界1位の東京海上日動ほど平均年収が高く、4大生保のうちシェアが低めな損保ジャパンが年収も少なめになっています。どの会社も業績に連動したボーナス制度を取り入れていることが、こうした順位になることに影響しているのでしょう。

出典：東京海上日動火災保険 有価証券報告書

　　　損保ジャパン日本興亜 有価証券報告書

　　　三井住友海上火災保険 有価証券報告書

　　　あいおいニッセイ同和損害保険 有価証券報告書

東京海上日動火災保険（マリン）の社風

東京海上日動火災保険の社風は、人を重視する企業体制が整っており、社内には温かく優しい人が多い点が特徴です。業界首位としての信頼があり、露骨な営業をしなくとも契約が取れることも、そのような社風の形成に一役買っています。

一方で、昔ながらの日本企業という組織風土で、歴史があるだけに官僚的な社風になっている点も見逃せません。

年功序列で最初は皆横並び。上の人も物腰柔らかな人が多く、部長以上のクラスでも偉ぶっている人はあまりいない。 偉ぶっている人は絶対に上には行けないため、その意味での評価制度は非常にしっかりしている。

東京海上日動火災保険の仕事はチームプレイが多く、自然に他社とのコミュニケーションが重視されます。縦の関係がそれほど強いわけではないため、上司にも自由に意見を言えるという口コミも少なくありません。

昔からの大企業であり「天下の東京海上日動」と社員が口にするくらいだ。即ち、古い体質がまだまだ残っている。HPやメディアでは働き方改革、時代の先を行くような謳い文句で宣伝しているが、実際はそうでもない。働く地域にもよるだろうが、私は地方であるため「若手の基本プレー」を求められる。 体育会気質で年功序列。誘われたら断れない。業務外の拘束がとにかく多い。 その分チームや他の課の人ともコミュニケーションを取る機会は多い。

一方で、社内には古い体質が残っており、徐々に官僚組織化の道を歩んでいることを指摘する声もあります。安定性があるという点ではメリットですが、人によっては「刺激が足りない」「仕事が物足りない」と感じることもありそうです。

出典：openwork 東京海上日動火災保険

東京海上日動火災保険（マリン）の仕事内容

東京海上日動火災保険の新卒採用は、グローバルコースとエリアコースの2種類に分かれます。

グローバスコースにはさらに、専門性を持つ方を採用するSpecエントリーが設けられています。Specエントリーは、「アクチュアリー・金融工学」「資産運用」「IT戦略」「イノベーション」の4つの仕事に分かれ、それぞれ自分の得意分野を活かすことができます。

詳しくは以下の記事で紹介していますので、ぜひこちらもご覧ください。それぞれコース別のキャリアパスや、仕事環境（転勤リスク、教育・研修制度など）を紹介していますので、自分の志望と東京海上日動火災保険が合うかどうかを見極めることができるでしょう。

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東京海上日動火災保険（マリン）の将来性

東京海上日動火災保険の将来性は、次のようにプラス材料と懸念材料に分けることができます。

• プラス材料｜積極的な海外展開
• 懸念材料｜自然災害多発による保険金支払いの増加

将来性は、就活生が企業および自分のマーケットバリューを見極める重要な判断材料です。まずはプラス材料からお伝えしていきましょう。

プラス材料｜積極的な海外展開

東京海上日動火災保険では、少子化やカーシェアリング、自動車性能の向上により起きている国内自動車事故の減少を受け、積極的に海外への展開を図っています。

事実、東京海上日動火災保険の収益に占める海外事業の比率は30～40%にものぼります。縮小傾向の国内市場に見切りをつけ、早期に海外市場のポートフォリオを形成している点は大きなプラス材料です。

東京海上日動が海外展開を積極化したのは2000年頃で、当時は上海や釜山、香港といったアジア地域への進出がほとんどでした。現在は、ロンドンやロサンゼルス、ミラノなど欧米地域への進出が盛んになっています。

懸念材料｜自然災害多発による保険金支払いの増加

現在、損害保険業界でもっとも大きな懸念材料となっているのが、自然災害の多発です。自然災害が多くなってしまうと保険金の支払いが増え、コストを圧迫してしまいます。

時事ドットコムの「3大損保、台風災害の保険金1兆円 20年3月期、契約者負担増へ」の記事によると、2020年3月期の損保3大グループの保険金支払額は1兆円に迫り、各社は火災保険料の値上げを検討していると言います。

東京海上日動でも今後は、自然災害のリスク管理態勢が強化されることが予想されるでしょう。これは就活生にとってチャンスでもあり、これから求められる人材像をピンポイントにアピールすることで就活も成功に繋がりやすくなります。

まとめ

東京海上日動火災保険の平均年収は816万円と、国内損保会社のなかでナンバーワンを誇ります。他の業界に比べてボーナスの比率が高く、業績がよければ給与がアップする可能性が高いといえます。

一方、年収ばかりではなく、仕事内容や将来性を加味して就職先を決めるようにしましょう。他社の特徴とも見比べて、しっかりと情報収集することが大切です。