東京海上日動火災保険(マリン)は個人や法人、ディーラーなどをクライアントとし、様々な保険商品を取り扱っており、新卒採用の人数も多いです。今回は東京海上日動火災保険(マリン)の採用情報を解説すると共に、同社にあった志望動機の書き方を例文付きで紹介します。
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この記事の監修者
キャリアカウンセラー|秋田 拓也
厚生労働省のキャリア形成事業にキャリアコンサルタントとして参画。
大手警備会社にて人事採用担当として7年間従事の後、現職にて延べ200名以上の企業内労働者へキャリアコンサルティングを実施。
■所持資格
国家資格キャリアコンサルタント、産業カウンセラー、CDA(キャリア・デベロップメント・アドバイザー)
東京海上日動火災保険(マリン)は損害保険会社
東京海上日動火災保険(マリン) は言わずと知れた、大手損害保険会社です。多種多様な保険商品の販売だけでなく、資産運用をはじめとする金融サービスや、リスクコンサルティングを含む関連領域など、様々な事業を展開しています。
グローバル化を目指し、現在では世界40カ国に進出しています。
東京海上日動火災保険(マリン)の採用情報
東京海上日動火災保険(マリン) では毎年、500名を超える新卒採用をしています。ここでは 東京海上日動火災保険(マリン) の採用情報として
- 東京海上日動火災保険(マリン) の募集コース
- 東京海上日動火災保険(マリン) の採用人数と採用大学
- 東京海上日動火災保険(マリン) が求める人物像
- 東京海上日動火災保険(マリン) の選考フロー
について詳述します。
東京海上日動火災保険(マリン)の募集コース
東京海上日動火災保険(マリン) の新卒採用では、「グローバルコース」と「エリアコース」を募集しています。
グローバルコースは日本国内はもとより、海外への転勤があります。エリアコースは転勤地域が限定され、本人の同意なしで引っ越しを伴う異動がないコースです。
仕事内容は「営業」だけでなく、「損害サービス」「商品開発」「営業支援」「資産運用」「情報システム」「一般管理」など様々です。
東京海上日動火災保険(マリン)の採用人数と採用大学
東京海上日動火災保険(マリン)は採用人数は公表していますが、採用実績のある大学名は公表していません。過去5年の採用人数は、以下の通りです。
引用:「マイナビ2020 東京海上日動火災保険(株)」
東京海上日動火災保険(マリン)が求める人物像
東京海上日動火災保険(マリン)の「採用サイト」に、人事からのメッセージが掲載されています。その中に「当社では、新人から〝自ら考え、発信し、行動する”ことが求められる」とあります。
これがまさに、東京海上日動火災保険(マリン)が求める人物像と言えるでしょう。また、保険という無形商品を販売する上で、クライアントからの信頼を勝ち取れる人材を求めているようです。
さらに東京海上日動火災保険(マリン)は保険商品の販売に止まらず、様々な事業を展開しています。そのため、個性豊かで多様な人材を求める傾向があります。
東京海上日動火災保険(マリン)の選考フロー
東京海上日動火災保険(マリン)の選考フローは、以下の通りです。
- WEBプレエントリー〆
- エントリーシート提出〆
- 筆記試験
- 1次面接
- 2次面接
- 3次面接
- 4次面接
- 5次面接
- 内々定
WEBプレエントリー〆は3月、エントリーシート提出〆は4月で、この間に筆記試験を受けることになります。東京海上日動火災保険(マリン)の筆記試験は自社で作成しており、30問ほどの計数問題が出題されます。
面接は6月に入ってから行われ、同月中に採否の通知が届きます。
東京海上日動火災保険(マリン)のインターン情報
東京海上日動火災保険(マリン)は、公式サイトでは採用選考とは無関係であると明記されていますが、インターンシップ参加者の内定率が高いことで知られています。
プレミアム・インターンシップの応募は11月下旬から1月中旬まで受け付けており、2月に札幌・仙台・東京・大阪・名古屋・広島・福岡で開催されます。
東京海上日動火災保険(マリン)のインターンシップ参加までの流れは以下の通りです。
- エントリーシート提出(東京のみ「適性検査GROW」を受検
- 書類選考
- 選考会
- 最終合否連絡
- インターンシップへの参加
プレミアムインターンシップの日程は開催地によって異なり、3~5日となっています。
「グローバルビジネス編」「国内ビジネス編」「損害サービス編」「資産運用編」「IT戦略編」「アクチュアリー編」の6コースが用意されています。
1DAYのインターンシップもありますが、就活を有利に進めたいなら、プレミアムインターンシップに参加することをおすすめします。
東京海上日動火災保険(マリン)志望者の併願先企業
損害保険業界への就職を志望しているなら、東京海上日動火災保険(マリン)だけでなく、同業他社にも応募しておくのがおすすめです。ここでは、併願先におすすめなメガ損害保険会社といわれる3社を紹介します。
- 損保ジャパン日本興和
- 三井住友海上火災保険
- あいおいニッセイ同和損害保険
東京海上日動火災保険(マリン)の特徴
損害保険業界は日本で地震や台風による被害が頻発していることもあり、需要が伸びています。また自動車保険だけでなく、ペット保険や訪日外国人向けの保険が登場するなど商品が多様化し、会社による強み・弱みが明確になってきました。
ここでは東京海上日動火災保険(マリン)の特徴について、詳述します。
強み|損害保険業界の中で独自の事業路線を打ち出している
東京海上日動火災保険(マリン)は、国内ではトップシェアを誇ります。この背景には、個人や法人など昔からの顧客を大切に丁寧に営業するスタイルがあるようです。
国内の損害保険や生命保険に強いだけでなく、近年は海外保険事業や金融事業、一般事業へも進出しています。
中でも海外保険事業は同業他社に先駆けて東南アジアに進出しており、今後の収益アップが見込めます。現在ではアフリカ市場にも参入しているそうです。
また自然災害保険やシェアリングエコノミーといった、新商品の研究や開発にも力を注いでいます。こうした独自の事業路線があることは、大きな強みといえます。
弱み|伝統ある日本企業的な仕組みが残っている
東京海上日動火災保険(マリン)の前身は、1879年に日本初の保険会社として設立された「東京海上保険」です。
そして1898年に「東京物品火災保険」として創業し社名変更した「日動火災」と、2004年に合併して生まれています。
そのため自由闊達な社風と言われながらも、年功序列の昇進やチームワーク主義という、日本企業的な仕組みが残っているといいます。
和を尊ぶ社風ということもあり、同業他社と比べると仕事のスピードが速くないともいわれています。そうした点は、弱みといえるかもしれません。
東京海上日動火災保険(マリン)のさらに詳しい情報
東京海上日動火災保険(マリン)への応募を検討するにあたり、入社後の仕事内容やキャリア、年収、将来性などが気になる就活生が多いことでしょう。
ここでは東京海上日動火災保険(マリン)の気になる点について、簡単に説明します。
東京海上日動火災保険(マリン)の仕事・キャリアを知りたい方
東京海上日動火災保険(マリン)の新卒採用において、エントリーできるコースは4つあります。
「Grow-up」「Spec(アクチュアリー・金融工学・データサイエンス)」「Spec(資産運用)」「Spec(IT戦略)」がその名称です。
Grow-upは「営業」「損害サービス」「コーポレート」というすべての部門に配属される可能性があり、一般的には2~3の部門を10年以内に経験します。
一方のSpecは専門職としての採用です。しかし役割りチャレンジ制度やJOBリクエスト制度を活用して他部署に異動することも可能です。そのためキャリアの積み方にも、多様性があります。
東京海上日動火災保険(マリン)のコース別の仕事内容やキャリアについては、以下の記事が参考になります。ぜひ読んでみてください。
東京海上日動火災保険(マリン)の年収・将来性を知りたい方
東京海上日動火災保険(マリン)の「2018年3月期有価証券報告書」によると、2019年3月31日現在で従業員数は706名、平均年齢が43.5歳で、平均年収は1,338万円となっています。
平均勤続年数が19.6年であることを考えると、年収は高いと言えます。
日本の人口減少や若者の車離れなどを考えると、損害保険業界も斜陽なのではないかと、心配する就活生もいることでしょう。
しかし新商品の開発や海外進出を着々と進めていることを考えると、時代に合わせて柔軟に対応していくことが予想されます。
東京海上日動火災保険(マリン)のコース別の年収や将来性にについては、以下の記事にまとまっています。ぜひ参考にしてみてください。
東京海上日動火災保険(マリン)の志望動機
貴社は国内シェアNo.1でありながら、東南アジアやアフリカなどに海外事業を拡大するなど、チャレンジを続けています。
OB訪問を通じて、チャレンジできるフィールドの中で思いを持って働く社員の方々の思いを伺うことができ、自分もその一員として、人々の生活や暮らしを支える仕事をしたいと考えたことが志望した理由です。
東京海上日動火災保険(マリン)の新卒採用では、学歴や能力よりも入社意欲の高さが評価されるといわれています。
そのため志望動機でも、東京海上日動火災保険(マリン)が第一志望であり、その理由は何かについて、しっかち伝えることを意識しましょう。
まとめ
東京海上日動火災保険(マリン)は筆記試験でも自社で作成した計数問題を用いるなど、自社を第一志望としているかを基準に選考を行う傾向が強いと考えられます。そして面接でも、徹底的に自社への志望度が見られます。就有利に進めるためにはインターンシップに参加するのが一番です。またOB訪問も早期に行い、意欲を具体的に示せるエピソードづくりを行うことをおすすめします。