三菱重工業（MHI）の子会社まとめ｜主要子会社の事業内容や採用情報を紹介！

機械メーカーの三菱重工業は、扱っている商品数が多いだけあり子会社の数も豊富です。今回は、三菱日立パワーシステムズや三菱重工機械システムの採用情報を中心にお伝えしていきます。子会社でも年収や休日、福利厚生が非常に充実しているため、志望先の一つとしてオススメします。

2020年02月14日

三菱重工業とは

三菱重工業とは、日本最大の機械メーカーで、三菱UFJ銀行・三菱商事と並ぶ三菱グループ御三家の一角です。船舶や産業機械、鉄道車両など700種類を超える幅広い製品を手がけ、「機械のデパート」とも呼ばれます。

主な製品だけでも、船舶・エネルギー関連機器・産業機械・航空機・ロケット、鉄道車両（リニア・電気機関車・懸垂型モノレール・新交通システム・LRVなど）の製造、さらにエアコンや事業所向け大型冷凍機などです。

三菱グループの中で原材料、部品の調達などでシナジーを発揮しているのが三菱商事です。 三菱商事の決算に子会社がいかに貢献しているか、など詳細を知りたい方はぜひ以下の記事を一読ください。

三菱商事の子会社まとめ｜おすすめの子会社の事業内容・採用情報を網羅！

2019年10月05日

子会社にも、様々な形態があります。ここからは、三菱電機と子会社の関係について触れていきますが、まずは子会社の考え方について簡単にご紹介します。

意外と子会社の種類についてわからない場合もあるので、一般的な知識にもなり知っておいて損はない情報かと思います。

三菱重工業の子会社は、単独で事業を行うよりも親会社の事業を補助・補完する形で運営されています。そのため、議決権100%の完全子会社も多く、親会社の意向が子会社に反映されやすい仕組みです。

また、子会社の採用は親会社の三菱重工業で一括して行われていることも珍しくありません。子会社の採用ページから三菱重工業の採用ページへアクセスすることからも三菱重工業が子会社の採用を管理していることが予測できます。

2018年1月、三菱重工は祖業である造船事業を本体から切り離し子会社2社に機能をわけ、分社化しました。

現在はまだ成長途上の2社ですが、マスコミの中では「祖業を捨てた」と揶揄するような声も上がっています

2016年、三菱重工の子会社である三菱自動車が燃費試験のデータを改ざんし、国交相へ報告および店頭カタログに掲載していた問題が発覚しました。

現在は事業構造改革室を新設し、再発防止に向け継続的なモニタリングを行なっているようです。

本件で対応を任されたのが現社長の泉澤清次氏です。 熾烈な出世争いを勝ち抜いた泉澤氏はどのような人物なのか、気になる方は以下の記事を一読ください。

三菱重工業の社長｜泉澤清次（いずみさわせいじ）の出身や経歴に加え、北川元洋の噂についても解説！

2020年01月28日

三菱重工業の子会社は主に次の5社です。

企業名	事業内容
三菱日立パワーシステムズ（MHPS）	火力発電事業
三菱重工機械システム	ETCシステムなどのエンジニアリング
三菱重工サーマルシステムズ	冷熱製品の製造
三菱重工フォークリフト&エンジン・ターボホールディングス	搬送システムの製造
三菱航空機	小型旅客機の製造

三菱重工業はあまりにも事業内容が多いため、子会社として事業を切り離すケースが少なくありません。前述したように過去にも、事業をスリム化し、本社の機能をシンプル化・限定的にする取り組みも見られます。

三菱日立パワーシステムズ（MHPS）は、2014年に三菱と日立の火力発電事業が統合して設立されました。ここでは、MHPSの事業内容や採用情報を紹介していきます。

MHPSは、主に火力発電所のエンジニアリング事業を行っています。新興国や第三国に飛び、自社の製品や技術を使ってプロジェクトを推進するのが中心事業です。

具体的な仕事は、蒸気タービンやガスタービン、ボイラなどの設計・開発、プラン設計、ICTソリューションなどがあります。

競合他社は、「東洋エンジニアリング」や「東芝プラントシステム」などが代表的です。いずれも親会社から子会社化した企業が多くなっています。

MHPSの公式採用ページによると、2020年新卒の採用活動が積極的に行われています。ここでは、MHPSの採用情報を詳しくお伝えしていきましょう。

MHPSは、完全週休2日制や育児・介護休業など休暇制度が整っています。また、寮や社宅、保養所まで用意されており、福利厚生も親会社の三菱重工業に劣りません。

電力事業ということで社会的な貢献性のある仕事です。人の役に立ち、それをやりがいにしたい就活生に向いています。

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三浦拓巳みうらたくみ: 1997年群馬県生まれ。20卒として就職活動を行う。就活中はエントリーシート15社中全て通過。大手広告会社志望から一転、スタートアップに内定を承諾。内定後は人材育成会社にて、エントリーシート、面接などの選考対策に従事し、約70人の生徒を担当。自身の就職活動での学びを活かし、教育事業に注力している。