よく目にする基本給という言葉ですが、あなたは給料や年収との違いをはっきりと説明できますでしょうか。この記事では、基本給の基本的な意味の解説をはじめ、気になる基本給の平均についてもご紹介します。性別や地域、業種や雇用形態など様々な切り口での平均基本給を紹介しているので、ぜひチェックしておきましょう。

基本給とは

就職活動をしているとよく目にする基本給ですが、その言葉の意味を理解していますでしょうか。基本給と給料、手取りは似ていますが、実は意味が違います。

よく理解せずに就職活動をしていると、恥をかいたり、想定とは違う生活を送ることになってしまったりするかもしれません。この機会にしっかりと意味を理解しましょう。

*1

ハイライトは太文字+ピンク色の線で完全形です。文章全体に渡ってピンク線が消えているハイライトが散見しておりますので、修正をお願いいたします。

*1

１段落が140～150字を超える場合、改行していただくと更に読みやすい記事になります。およそ2文が１段落の目安です。

給料との違い

そもそも基本給とは、残業手当や役職手当などといった各種手当や、営業インセンティブなどの業績に応じて支給される給与を除いた基本賃金のことを指します。

つまり、この基本給を基準として、残業手当などの各種手当やインセンティブなどの給与をプラスしたものが給料となってきます。

手取りとの違い

一方で手取りとは、先ほどの基本給や各種手当を合計した会社から支給される額面給与から、控除として所得税や住民税などの税金、年金や健康保険などの社会保険を引いた金額のことを指します。この手取りは、おおよそ額面の75％～85％で、働いていない妻や両親などを養っている人数によって多少手取りが増えます。

より手取りの仕組みについて知りたい人は、下記の記事にて、額面から控除されるものの種類や、税金としてかかるものとかからないものなどを詳しく解説しています。初任給と翌月の手取りが違う、などについても説明しているので特に新卒の人は要チェックです。

記事に飛ぶ

また、下記の記事ではさらに基本給について詳しく説明しています。どこからが基本給が低いのか、基本給が低いとどのようなデメリットがあるのかなども説明しているので、就職活動の参考にするためにもぜひチェックしてみてください。

記事に飛ぶ

男女別の平均年収・基本給

自分の給与や年収がどのくらいに位置しているか、どうしても気になってしまうものです。一口に平均年収と言っても、いろいろな切り口がありますが、まずは基本的な男女別年代別から見ていきましょう。

男性の場合

20代前半は新卒で就職したばかりの人が多く、平均年収はあまり高くありません。一方で、年齢を重ねていくにつれて大きく伸びていきます。

女性の場合

一方で女性の場合、平均年収は男性に比べ年齢を重ねてもあまり伸びていきません。これは女性が子どもを産んで産休したり、育児でしばらく休業したりといったことが影響していることが考えられます。まだまだ男女間で格差があるというのが現状のようです。

学歴別の平均年収・基本給

平均年収や平均基本給は、学歴によっても大きく違ってきます。もちろん業種にもよりますが、高校を卒業してすぐ働く場合と大学院を卒業する場合では、やはり身につけた専門知識や教養が違うため、給与に差がある場合が多いです。

では、学歴別の年収や基本給の実態はどうなっているのでしょうか。

高卒の場合

高卒の平均年収を見ると、上がってはいるものの低い水準のままです。経済的な理由から高校卒業してすぐに働くという人は多いかもしれませんが、より高い賃金を得るためには働きながら大学などに通うことを検討してみるといいでしょう。

短大・高専卒の場合

短大・高専卒の平均年収を見てみると、25～29歳の段階で高卒の一番高い平均年収である50～54歳の層とほとんど変わりません。

大卒・院卒の場合

大卒・院卒の場合は既にスタートから平均年収が高い水準にあります。また、年齢を重ねるとともに上がり幅も増えていき、高卒の平均年収と1.5倍近い金額になっています。やはり、年収を高くするためには学歴は大きな要素となってくるようです。

企業規模別平均年収・基本給

会社の規模によって生み出す利益は変わってくるものです。そのため、会社の規模によって平均年収や基本給は比例して高くなります。

では、実際のところ大企業と中小企業ではどのくらい平均年収や基本給に違いがあるのでしょうか。

中小企業の場合

中小企業は緩やかに平均年収が上がっていき、55～59歳では20～24歳の時の約倍の基本給になります。

大企業の場合

一方、大企業の場合は最初こそ中小企業とあまり差がありませんが、少しずつ差を広げていきます。やはり競争率が高い分、中小企業よりも大企業の方が高い年収が期待できます。

業種別の平均年収・基本給

年収は業種によっても変わります。平均年収が高い業種につけば、その分自分の給料が上がる可能性が高くなりますし、逆に平均年収が低い業種につけば、どんなに頑張ってもある一定までしか上がらないことも少なくありません。

では、どのような業種が平均年収が高くて、どのような業種が低いのでしょうか。

上記のグラフは平均年収が高い業種トップ5です。このグラフを見ると、専門性の高い業種は平均年収が高い傾向にあることがわかります。

一方、こちらのグラフは 平均年収が低い業種ワースト5になります。こちらにランクインしている職種を見ると、単純作業が多かったり、比較的教育に時間がかからなかったりする業種が平均年収が低くなる傾向にあるようです。

*１

「上記のグラフは平均年収が高い業種トップ5、下記のグラフは平均年収が低い業種ワースト5になります。」この箇所ですが、グラフ→２つのグラフの説明→グラフ　だと少々わかりにくいですので、グラフの説明→グラフ　または　グラフ→グラフの説明　のような構成にしていただきたいです。

下記の記事では、さらに詳しく業種ごとの給与について紹介しています。実際に就職して初めて得る初任給の企業別ランキングも業種ごとに載せているので、どんな業種や企業を目指せば高い給与を得られるかどうか、チェックしておきましょう。

記事に飛ぶ

雇用形態別の平均年収・基本給

一口に働くと言っても、雇用形態は様々です。正社員で働く人もいれば、派遣社員やアルバイトと言った雇用形態で働いている人もいます。しかしながら、正社員と正社員以外では平均年収には大きな違いが出てきてしまいます。

では、実際正社員とそれ以外ではどれだけ平均年収に差が出てくるのでしょうか。

正社員の場合

正社員の場合は、年齢を重ねるごとにしっかりと着実に平均年収が上がっていきます。経験を積むことでスキルも磨かれますし、出世して部下も持つことになるためその分職務手当なども付いてくることでしょう。

中途採用の場合

中途採用、いわゆる転職の場合は、平均年収や基本給が上がる場合と下がる場合の2パターンあります。基本的に転職後の年収や基本給は、年齢や前職の業務や業種、保有資格や実務経験、転職回数などを考慮して決まります。

上がるパターンは、前職でのスキルが転職先で求められている場合や、前職での経験から既存の社員より重要な業務を任されるているパターンです。

一方で下がるパターンは、まったく職種が異なる場合や、前職のスキル活かすことのできない場合です。この場合は新卒の初任給と変わらないことも多く、実年齢の平均年収よりは低くなってしまいます。

ただし、しっかりと結果を出せれば、年齢などを考慮して通常より早く昇給する場合もあるようです。

*1

中途採用・契約社員の見出しを入れているのは、検索上位サイトにこれらの見出しを入れている記事があり、網羅性という観点から必要だと判断したためです。データが見つからず、表などが作成できない場合は、文章だけで補っていただいて構いません

参考記事①https://mayonez.jp/topic/1025440#num_2759547

参考記事②https://tap-biz.jp/business/salary/1022218#num_2435221

また、このような見出し構成に関するご質問やデータに関するご質問等はチャットワークの方で受け付けております。執筆段階で何か疑問点がある場合はチャットワークの方で対応しておりますのでお気軽にお申し付けください。

契約社員の場合

一方で、契約社員など正社員以外で雇用されている場合は年齢を重ねても平均年収がほとんど変わりません。

正社員に比べ任される仕事の内容が単純なものであったり、そもそも優秀な人は正社員に昇格するという側面があったりするのも、平均年収が上がっていない理由になっているでしょう。

*1

賃金構造基本統計調査には確かに正社員か正社員以外かという区別しかありませんが、契約社員は正社員以外のデータを使用することで問題ありません。

職種別の平均年収・基本給

平均年収は職種によっても変わってくるものです。自ら利益を生み出す職種は比較的高く、それをサポートする職種はそれよりも低くなる傾向があります。

今回は代表的な2つの職種で平均年収の違いを見てみましょう。

営業職の場合

営業職の平均年収は440万円です。ただし、営業職は扱う商材によって大きく年収が変わってきます。売って得られる利益が高ければ高いほど、営業インセンティブなどで自分に報酬が返ってくるのも魅力的です。

一方で、売ることができなければ給与も上がらない実力主義な側面があったり、客先に飛び回って体力を使ったりするような職業でもあります。その分体や心に負担がかかってくるため、中には体を壊してしまう人も少なくありません。

事務職の場合

事務職の平均年収は329万円です。事務職はどうしても営業などのサポートに回る作業が多いため、平均年収は低くなってしまいます。また、単純作業が多く、黙々とデスクに向かうことも少なくありません。

一方で営業などと違い外に出ることが少なく、良くも悪くもルーチンワークが多いため、一度仕事を覚えてしまえば楽に続けることができるということも魅力の1つです。

職業別の平均年収・基本給

自分が志望している職業は、一体どのくらいの平均年収なのか把握していますでしょうか。

ここでは4つの職業を例に、平均年収と平均基本給を紹介します。自分の目指している職業が果たしてどのくらい稼げるのか、この機会にチェックしておきましょう。

例①｜公務員

不況でも安定した給与が得られると人気の公務員ですが、意外と平均年収の水準は低いです。もちろん、公務員にも国家公務員なのか地方公務員なのか、試験の区分や職種の分類がどうなのかで大きく変わってきます。

自分の目指す種類はどうなのか確認しておきましょう。

例②｜SE

激務のイメージが強いSEの平均年収は高い水準です。その分技術が問われたり、常に新しい知識を得るために勉強したりしなければならないため、大変な職業でもあります。

例③｜介護職

介護職は夜勤などで手当がつくため、ぱっと見の基本給よりは多くの年収が得られます。一方で、それだけ体に負担がかかる割には年収はあまり高くないというのが現状です。

例④｜薬剤師

薬剤師は国家資格に合格した人しかなることができません。そのため、平均年収も比較的高い水準になっています。

しっかりと勉強して努力したことでこの年収に結びつくということです。

都道府県別の平均年収・基本給

当然ながら、住んでいる場所によって物価が違えば平均の年収や基本給も大きく変わってきます。一概に平均年収が高い場所に住んでいる方が良いわけではありませんが、知っておいて損はありません。

下記の2つのグラフは、都道府県別の平均年収のトップ5とワースト5です。

やはり、平均年収のトップは東京都、その次はトヨタなど自動車産業が盛んな愛知県となっています。東京都が頭一つ平均年収が高くありますが、物価を考えると納得でしょう。

ワースト1は、宮崎県、その次は沖縄県と続きます。こちらのワースト5に名を連ねる都道府県は、東北地方と九州地方です。

ランクインしていない他の都道府県も比較的平均年収は低いため、その土地柄と結びついているのかもしれません。

まとめ

基本給や年収は職業、性別、業種、勤める場所など、様々な側面から決まってくるものです。だからこそ、自分が勤めている仕事や目指している仕事がどんな側面を持っているのか知ることが大切です。

平均年収や基本給をしっかり抑えて、その仕事がどこまで伸びる可能性があるのかを把握しておきましょう。