就活中に遭遇する「会社（社内）カレンダーに準ずる」という言葉。会社カレンダーは就業規則に則り作成され、入社するまで知らされないこともあります。今回は、会社カレンダーを導入している企業での土曜（休日）出勤の有無、またブラック企業とそうでない企業の見分け方などをご紹介します。

会社（社内）カレンダーとは

就活しているとよく目にする「会社（社内）カレンダー」。

これは本来、一般のカレンダー通りに休日があれば、必要のないものです。

すなわち、募集要項に会社カレンダーの記載があるというのは、その時点で一般的な休日や祝日とは異なる出勤日が設定されていることを指します。

ではその会社カレンダーとは一体何なのかを解説していきます。

会社が自由につくれるカレンダーのこと

会社カレンダーとは、企業が自社の就業規則に則り、自由に休日や出勤日を設定できるカレンダーです。そのため、一般的なカレンダーの休日とは異なることも多々あります。

会社によっては、一般的に休日とされる年末年始やGWが繁忙期となる場合もあります。

その際に会社を休日とすると、仕事が回らない、利益上の損害が出てしまうなどの問題が浮上するため、独自に出勤日を設定している会社が多いようです。

また、工場では機械を止められない場合などもありますから、本社とは別に部署ごとに休日を設定している会社もあります。

求人でよく見る「会社カレンダーに準ずる」の意味

求人の休日欄に『会社カレンダーに準ずる』と書かれていることがあります。これは「世間一般のカレンダーでは休日でも、会社が決めた出勤日には出勤してもらいます」というメッセージです。

具体例を挙げると、

「土日祝休み（会社カレンダーに準ずる）」

という表記があれば、基本的には土日祝が休みですが、会社が決めた出勤日には土日祝問わず出勤してくださいという意味になります。

つまり「完全に土日祝が休み」ではないということです。

『会社カレンダーに準ずる』という言葉がついていた場合には注意が必要です。

会社（社内）カレンダーは地雷？

新入社員らしき集団が渡されたばかりの会社カレンダーを見て「えー！夏休み自由に取れないの！」と騒いでる。地獄へようこそ！

— フミコ・フミオ (@Delete_All) 2015年4月2日

このように、「会社（社内）カレンダーに準ずる」と書いてあった場合、入社するまでその内容が知らされないこともあります。

事前に知りたい場合は確認し、教えてくれなかった場合には少し疑ってかかるのも大切です。

会社（社内）カレンダーを導入している企業にありがちなこと

会社（社内）カレンダーを導入している企業は、独自の出勤日を設定しているわけですから、想像していたよりも休日が少ないこともあります。

週休二日制や土日祝休みと表記していても、実際には出勤させられるという事態がなぜ起こるのか、以下に例を挙げます。

①土曜出勤は当たり前

求人に「土日祝が休み（会社カレンダーに準ずる）」と記載がある場合、

• 月1は当番制で土曜出勤あり
• 祝日のある週の土曜日は出勤

など、当然のように土曜に出勤しなければならないこともあります。つまり基本的に土日祝休みだけど、例外が発生する場合もあるということです。

以下の記事は、「週休1日」という一見違法にも思える状況がなぜ許されるのか、そしてそこから抜け出すにはどうしたらいいか等について分かりやすく解説しています。参考にしてみてください。

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②変形労働時間制

変形労働時間制とは、企業が繁忙期と閑散期に合わせて労働時間を変えることができる制度です。

労働基準法により、月40時間を超える労働は違法とされています。万一超えてしまったら、他の月で調整すれば問題ないとされるため、このような制度が存在しています。

一般的に、会社カレンダーを導入している企業は、繁忙期と閑散期があるところも少なくありません。そのため、年間を通して労働時間が変わることがあることも心に留めておきましょう。

企業が会社（社内）カレンダーを導入する意図

本来ならば会社（社内）カレンダーなどをつくらなくても、求人に休みがいつなのかを記載すればいいはずですよね。

しかし、わざわざ会社カレンダーを導入し、「会社カレンダーに準ずる」と書くのはなぜなのでしょうか。以下で解説していきます。

①休日の例外をほのめかすため

企業側は自分たちの印象が悪くなることは求人に書きません。

しかし、「会社カレンダーに準ずる」という言葉は、休日に例外があることを直接書かずとも示唆できるため、とても便利なのです。

例えば、「週休二日制（会社カレンダーに準ずる）」という求人では、注意が必要です。週休二日制は、月に週休二日が一回でもあればそのように記載することができます。

そのため、週休二日が3回ある月もあれば、1回しかない月もあるということです。

②年間休日の少なさを伏せたい

年間休日とは、全員が1年間で確実に休むことのできる休日の数です。

年間休日の最低ラインは、年間の土日の数とほぼ同数の105日です。この場合は一例として、「土日は完全休日でその他の長期休暇や祝日は一切ない」という状況が挙げられます。

このように年間休日が少ない場合には、そのことを求人に記載すると印象がよくないため、「週休二日制（社内カレンダーに準ずる）」とだけ書いて年間休日数を伏せることもあるようです。

会社（社内）カレンダーを導入していてもブラックではない企業の特徴

会社（社内）カレンダーを取り入れている企業はすべてブラックなのかというと、そうではありません。

社員により多くの休みを与えるために導入している会社もあります。

ここでは、ブラックかどうかを判断するためにチェックするべきポイントを見ていきましょう。

①年間休日125日以上

年間休日105日という数字は、労働基準法に定められている最低ラインとなります。

この年間の土日の数105日に、祝日や国民の休日を足すと125日となります。そのため、125日以上の年間休日があれば平均的な休日数が取れると考えてよいでしょう。

会社カレンダーは悪い印象だけが先行しがちですが、中には土日祝が休日である上に社内休も設けられていて、平均よりかなり休日が多いという会社もあるようです。

②完全週休二日制

先ほど週休二日制について説明しましたが、確実に週休二日休むことができるのが、完全週休二日制です。

完全と書いている以上、企業は絶対に週に2日は休みを与えなければなりませんから、安心してよいでしょう。

ただし、土日休みとは限らないので注意が必要です。一週間の中で、月曜日と木曜日が休みという場合も完全週休二日ですし、その休みがシフト制のように毎週変わる場合もあります。

土日休みを希望する際には確認しておきましょう。

まとめ

今回は、会社（社内）カレンダーの意味と注意点について説明しました。

また、週休二日制や変形労働時間制など、知っておけば便利な言葉も理解できたかと思います。

会社カレンダーを取り入れているだけでブラック企業とは一概には言えませんが、ブラック企業を見分けるポイントを参考に企業研究を行ってみてください。