航空業界を目指す就活生の多くがエントリーする企業として、JAL（日本航空）があげられます。国内ではANA（全日本空輸）と共に2大巨頭といわれており、航空業界の中では年収が高いとされています。そこで今回はJAL（日本航空）の初任給だけでなく、平均年収についても紹介します。職種によって平均年収が異なるので、必ずチェックしてください。

JAL（日本航空）は大手航空会社

1951年に創業されたJAL（日本航空）は、元々は国営企業でした。しかし何度かの合併を経て、1987年に完全民営化しています。

しかし2008年のリーマンショックにより2010年に一度経営が破綻し、ビジネススタイルの変更や大規模なリストラ、年収の引き下げなど、再建に向けて努力しました。

そして今では黒字化を果たし、日本の航空業界を牽引する企業として進化を続けています。

以下の記事では、JAL（日本航空）の職種別選考フローやESのポイントを紹介しています。エントリーを希望する学生は、ぜひご覧ください。

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JAL（日本航空）の給与事情

憧れの航空業界に就職するなら、年収が高い企業であることにこしたことはありません。近年はLCCが台頭していますが、年収を比較するとJAL（日本航空）の方が高いことがわかります。

ここではJAL（日本航空）の年収について、様々な観点から検証してみます。

JAL（日本航空）の初任給

JAL（日本航空）のプレスリリースによると、2020年に入社する新卒採用は、790名程度を予定しています。その内訳は以下の通りです。

• 業務企画職　(地上職 事務系) 　50名
• 業務企画職　(地上職 数理・IT系) 　20名
• 業務企画職　(地上職 技術系) 　50名
• 客室乗務職　600名
• 運航乗務員訓練生(自社養成パイロット)　70名

そしてJAL（日本航空）の初任給は、職種によって異なります。以下の表にまとめました。

引用：リクナビ2020「日本航空株式会社」

JAL（日本航空）の平均年収

2019年3月期のJALグループ有価証券報告書によると、JAL（日本航空）の常勤社員1万2750人の平均年収は827万5000円となっています。社員の平均年齢は39.9歳で、平均勤続年数は15年となっています。

2019年にラグビーワールドカップが行われ、2020年の東京オリンピック・パラリンピック、2022年の大阪万博と海外からの集客が見込める航空業界ですが、LCCの台頭により業界全体の年収はそれほど高くないようです。

航空業界の平均年収が700～800万円であることを考えると、JAL（日本航空）の平均年収は高い部類に入ります。

JAL（日本航空）の職種別年収事例

JAL（日本航空）は初任給にも合った通り、職種によって年収が変わります。Openworkの「日本航空会社（JAL）」によると、客室乗務員は勤続3～5年目で年収が400万円程度です。

また、地上社員は勤続3～5年で年収が500万円、5～10年で600万円となっていました。

JAL（日本航空）の中では運航乗務員の年収が一番高いと言えます。JAL（日本航空）の職種別平均年収を以下の表にまとめたので、参考にしてください。

参考：2019年3月期「JALグループ有価証券報告書」

JAL（日本航空）のボーナス

JAL（日本航空）では年2回、ボーナスが支給されています。支給されるボーナスは、基本給に連動しているようです。年間に支給されるボーナスは、基本給の4～5ヶ月分というのが一般的です。

前述したopenworkの「日本航空会社（JAL）」によると、月給20万円の客室乗務員のボーナスは年額で90万円、月給25万円の地上社員のボーナスは年額125万円、月給36万円の地上社員だと年額160万円でした。

月給とボーナスの他に、残業手当なども支給されることを考えると、満足のいく額と言えそうです。

JAL（日本航空）の福利厚生・休暇制度

リクナビ2020「日本航空株式会社」によると、JAL（日本航空）で用意されている福利厚生と休暇制度は、以下の通りです。

• 寮・社宅制度
• 産前・育児休職制度
• 配偶者転勤同行休職制度
• 介護休職制度
• 年次有給休暇
• 慶弔特別休暇

JAL（日本航空）は研修の充実度にも定評があり、「新入社員入社基礎教育」をはじめ「階層別研修」「JALフィロソフィ教育」「安全教育」「 職種別教育」「リーダー教育」「通信教育」などが社員全員を対象に行われています。

また社員の自己啓発支援として、「TOEIC受験割引割引制度」も用意されているのは魅力です。

航空業界各社の平均年収

航空業界を目指す際には、JAL（日本航空）が本命だったとしても併願先企業にも同時に応募しておくのがおすすめです。

日本国内にある国内線・国際線を持っている企業の中で、有価証券報告書が公開されている3社の平均年収についてまとめました。ぜひ参考にしてください。

引用：各社2019年3月期有価証券報告書

同業他社の平均年収と比較すると、JAL（日本航空）の方が高いことがわかります。

JAL（日本航空）の社風

かつてのJAL（日本航空）は元国営企業だったこともあり、お堅くて風通しが悪い社風といわれていました。

しかし2010年の経営破綻後、代表取締役会長に京セラの稲盛和夫氏を迎えてから、企業風土が変わったといわれています。それはJALフィロソフィを策定したことに現れています。

JALフィロソフィとは、「JALのサービスや商品に携わる全員がもつべき意識・価値観・考え方」を指します。このJALフィロソフィが導入されたことで、それまで社内に残っていた年功序列の雰囲気が薄れ、風通しがよくなったようです。

JAL（日本航空）の仕事内容

JAL（日本航空）では、「業務企画職　(地上職 事務系) 」「業務企画職　(地上職 数理・IT系)」「業務企画職　(地上職 技術系) 」「客室乗務職」「運航乗務員訓練生(自社養成パイロット)　」の5職種を新卒採用しています。

そして採用される職種によって、仕事内容もキャリアパスも異なります。JAL（日本航空）の職種別の仕事内容については、以下の記事で詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。

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JAL（日本航空）の将来性

JAL（日本航空）は国内運航に強い、日本有数の航空会社であることは間違いありません。しかしLCCの台頭により収益構造が変わりつつある今、JAL（日本航空）の将来性について不安を感じる就活生もいることでしょう。

ここではJAL（日本航空）の強み・弱みについて、考察します。

プラス材料｜経営再建後、営業利益率10％を堅持している

2010年の経営破綻を受け、JAL（日本航空）は再建にあたり、営業利益率10％を堅持することを目標に掲げました。そして2019年3月期まで、その目標を達成し続けています。

この目標を達成するために、JAL（日本航空）は価格競争に飲み込まれないように、自社の付加価値づくりに注力してきました。

その結果、SKYRAX社運営の「ワールド・エアライン・アワード」でベスト・エコノミークラスを受賞するなどの成果を残しています。

懸念材料｜完全子会社のLCCを持っていない

LCC人気の高まりを受けて、大手航空会社は完全子会社を持つのが一般的になっています。しかしJAL（日本航空）は、完全子会社のLCCを持っていません。

そのため同業他社のように、LCCの運営方法に関するノウハウを得る機会を逸しているといえます。

今後ますますLCC市場が拡大していった場合、JAL（日本航空）が出遅れる可能性があるのは、懸念材料といえます。

まとめ

JAL（日本航空）は国内航空各社より平均年収が高く、職種によっては採用人数が多いため、内定できるチャンスは十分にあります。しかし選ぶ職種によって、キャリアパスや年収が異なるのも事実です。エントリーをする前に、自分が入社後にどんな仕事に就きたいのかを検討することをおすすめします。