同僚と同期の違いは？同僚は年上に対しても使う言葉なのか

新卒で、同じ年に入社する仲間を同期とよびますが、では一体誰が同僚に当たるのでしょうか。同僚の意味は、同期とは異なっているため使い方に気をつける必要があります。本記事では、まず同僚と同期の定義を明確にし、続いて同僚があてはまるケース、使い方や付き合い方をご紹介します。

社会人仕事の悩み

社会人になると、同じ職場で年齢や職位の異なる人と働く機会がありますが、どのような表現が適切かと悩む方もいらっしゃると思います。

本見出しでは、「同僚とは何か」ご理解を頂くために2つのポイントを解説致します。

1つ目のポイントは、同僚の意味に関してです。同僚という単語は、「同」と「僚」の2つで構成されており、それぞれ以下の意味となります。

• 同: 別のものではない、ひとつである
• 僚: 同じ役目にある仲間、ともがら

このように、同僚という単語の意味は同じ役目にある仲間やともがらとして使用されることがわかります。

後述の見出しでは、入社年度や部門・職位などを考慮した際にどのような場面で同僚と呼ぶのかを詳しく解説しますのでぜひご一読ください。

2つ目のポイントは、同僚は英語で「colleague」ということです。

• 同僚や同じように働く仲間という意味
• 同義語は、coworkerやassociateである

Colleagueに関する要点としては、上述の内容が挙げられます。

• My colleague is Ben. (私の同僚はベンだ。)
• Her colleagues are from the U.S.(彼女の同僚たちはアメリカ出身である。)

例えば、同僚という英単語とそれらの和訳は以上となりますが、単数形と複数形で異なる点に注意しましょう。

西洋圏では、同僚という言葉が少しよそよそしい関係とも捉えられるので、「同僚の〜さん」という表現がより好まれて使用されます。

同僚という単語を、同期と混乱して使用してしまうことが多いと考えられます。この見出しでは、同僚と同期の違いについてご説明します。

• 同僚: 同じ職場で働く同じ年度や先輩社員
• 同期: 同じ職場で働く中でも同じの社員

これら2つの言葉は、以上のように定義することができますが、同期は同僚の中でも同じ年度や年代に入社した社員のみを指すと考えられます。

• 2020年度に、同じ時期に入社したAさん
• 2019年度末に、先に入社した先輩Bさん

上述の例では、AさんとBさんの両方を同僚と紹介することができますが、同期にあたるのはAさんのみとなります。

一方でBさんは同じ年次に入社をしていないため同期とは呼ぶことができず、同僚となります。

同僚と同期の違いについて、ご理解を頂けたかと思いますが、同僚か当てはまるケースはどのような時になるのでしょうか。

以下では、同僚が当てはまる3つのケースをご説明しますので、同期や先輩と混合して使わないようにご参照ください。

同年に入社したが役職・部署が異なるケースであり、「同期」を使うことが適切と言えます。

多くの企業では、年1回に新卒の採用をしている一方で、通年で中途採用をしているため、同年に入社しても役職・部署が異なる場合もあります。

• 2020年に同じく採用された同い年のAさん
• 2020年に同じく採用された他部署のBさん

以上の例では、同じ年に採用されたAさんとBさんは、いずれも同期と表現することができます。

別の年に入社したが役職・部署が同じケースであり、「同僚」を使うことが適切だと言えます。

企業の目標としては、継続的な利益をあげて会社を存続させることの他にも、人材を途切れることなく採用して育てることがあります。

• 同じ2020年入社で、同じ部署のAさん
• 2021年度入社で、同じ部署のBさん

こちらの例では、Aさんは同じ年に入社しているので同期と呼べますが、Bさんは次の年に入社しているため同僚と呼ぶことが相応しくなります。

年上もしくは年下でも役職・部署が同じなら、「同僚」や「同期」でも大丈夫だと考えられます。

• 1月から3月の早生まれ
• 大学入学時点での浪人
• 留年や就職浪人

このケースでは、具体的にいつ入社したのか年度が指定されておらず、以上のような理由で年齢のみ上下した人と働いていると考えられます。

そのため、同僚と同期のどちらにも当てはまるため、両方を使っても問題はないと考えられます。

監修者プロフィール

三浦拓巳みうらたくみ

1997年群馬県生まれ。20卒として就職活動を行う。就活中はエントリーシート15社中全て通過。大手広告会社志望から一転、スタートアップに内定を承諾。内定後は人材育成会社にて、エントリーシート、面接などの選考対策に従事し、約70人の生徒を担当。自身の就職活動での学びを活かし、教育事業に注力している。