【2020年版】海運業界の大手5社を比較!話題のトピックも徹底解説!

島国である日本にとって、海運業界はなくてはならないものの一つです。グローバルに活躍したい就活生に、人気の業界でもあります。しかし新卒採用枠は多くないため、激戦が予想されます。そこで今回は海運業界とは何か、2020年の最新ニュース、仕事内容、企業紹介など、幅広く解説します。

業界

海運業界とは

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海運業界とは、船舶を利用した物流を担う業界のことです。貿易との関りも深いことから特殊性が高く、グローバル企業も珍しくありません。主な船舶の種類は、以下の通りです。

船の種類

主な積み荷

コンテナ船

日用品や電化製品が入ったコンテナ

LNG船

液化天然ガス

自動車専用船

自動車(完成品のみ)

油タンカー

石油

ばら積み撒船(ドライバルク船とも呼ばれる)

鉄鉱石・石炭・穀物・塩・乾き物など、梱包された様々な貨物

上記にあるように、船舶の種類は積み荷によって変わります。国土交通省が発表した海自リポート2018の「2章 安定的な海上輸送の確保」によると、日本の輸出入の99.6%を海上輸送が占めています。海上貿易量は993万トンにも及び、そのうち62.1%を日本の商船隊が輸送しています。

海運業界の最新ニュース

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2020年4月7日、日本でもようやく「緊急事態宣言」が発令されました。世界中で新型コロナウイルスの感染者が増え続けており、各国で渡航禁止措置が取られていることが、海運業界にも影響を及ぼしています。ここでは、2020年4月26日現在の海運業界の最新ニュースを紹介します。

現状

日本海事広報協会が発表した「日本の海運 SHIPPING-NOW 2018-2019」の21ページにある「船舶登録別船腹量(順位)」 では、上位10国が以下のように記載されていました。

国名

隻数

万総トン

世界にみる保有割合(%)

パナマ

7.971

21,589

16.7

マーシャル諸島

3,422

14,592

11.3

リベリア

3,308

14,367

11.1

香港

2,518

11,342

8.8

シンガポール

3,317

8,457

6.6

マルタ

2,187

7,288

5.6

バハマ

1,353

5,848

4.5

中国

5,304

4,848

3.8

ギリシャ

1,368

4,099

3.2

日本

5,278

2,651

2.1

日本の輸出入の99.6%を海上輸送が占めているにも関わらず、世界市場でみると、そのシェア率は2.1%にしかすぎません。アジアの経済成長に伴い、アジアと北米を結ぶ船舶が増加しているものの、「海運アライアンス」と呼ばれるコンテナ定期船会社による国際カルテルの代表格3つのうち、「ザ・アライアンス」が「2Mアライアンス」「オーシャン・アライアンス」を抑えてトップに立っている現状があります。

日本にも日本郵船・川崎汽船・商船三井の3社が事業統合した「オーシャン・ネットワーク・エクスプレス(ONE)」があり、「ザ・アライアンス」に所属しています。

今後

東洋経済オンラインが2020年4月7日に、「コロナで運休続出「海運業界」迎える大試練~3月は世界のコンテナ船輸送力の11%が運休~」という記事を公開しました。その記事の中で、新型コロナウイルスの影響により、海運業界が未曽有の試練に直面していると伝えています。その理由として、以下があげられています。

  • 欧州や北米での支出激減による輸送量の減少
  • 海外工場停止による、輸出企業からのキャンセル増加
  • そうした状況により、貨物航路の削減や運休が相次いでいる

ロックダウンを行う国が増えても、新型コロナウイルス感染者が増え続ける今、海運業界が復調するまでには時間がかかることが予想されます。しかし、そのニーズがなくなるとは考えにくいです。

海運業界の仕事内容

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海運業界の仕事は、「陸上職」と「海上職」に大別され、求められるスキルに違いがあります。ここでは、海運業界における「陸上職」と「海上職」の仕事内容について、説明します。

陸上職

陸上職とは、地上において船の運航をサポートする職種をいいます。具体的には、以下の通りです。

  • 事務/船の手配・運航管理を含めた事務全般を担う
  • 営業/企業との運航契約を結ぶための営業活動を行う
  • 技術/新たな船の建設並びに船の保守管理に関わる技術支援を担当する

事務や営業は他業種にもあり、行う業務にも大差はありません。しかし技術職は、船の安全確保や修繕などが業務に含まれるため、専門スキルが不可欠です。

海上職

海上職とは船に乗り込み運航業務を行う職種をさし、オフィサー(職員)とクルー(部員)に大別されます。

  • オフィサー(職員)/船長、機関長、通信長、航海士、機関士、通信士など、国家資格が必要な職種
  • クルー(部員)/甲板員、機関員、事務部員など、オフィサー(職員)の補助をする職種

海上職の業務は長期間にわたり、一度乗務に就くと、なかなか自宅には戻れません。

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監修者プロフィール

三浦拓巳みうらたくみ

1997年群馬県生まれ。20卒として就職活動を行う。就活中はエントリーシート15社中全て通過。大手広告会社志望から一転、スタートアップに内定を承諾。内定後は人材育成会社にて、エントリーシート、面接などの選考対策に従事し、約70人の生徒を担当。自身の就職活動での学びを活かし、教育事業に注力している。