アクセンチュアは激務!?「辛い」「辞めたい」の噂とその理由を徹底解説!
外資系コンサルのアクセンチュアの評判には「激務」という口コミのほか、「辞めたい」「退職勧告でリストラ(クビ)された」などネガティブな意見も少なくありません。しかし、その実態は過去のもので、2017~2019年にかけて大規模な働き方改革が進められています。今回はアクセンチュアの激務度を評価していきましょう。
アクセンチュアとは
アクセンチュア(Accenture)とは外資系のコンサルティングファームで、1913年に発足したアーサーアンダーセン・アンド・カンパニーという会計事務所を母体としています。1962年に日本に上陸しました。
アクセンチュアには6つの事業があり、それぞれ幅広いサービスを提供しています。ここでは各事業の詳しい内容をお伝えしていきましょう。
ストラテジー
ストラテジー事業は、アクセンチュアの中核を成している重要な部門です。
各業界に精通した専門知識を駆使して、企業の投資活動を支援することが主な業務内容となります。企業への直接的なサポートに加え、公式サイトではWebメディアとして情報も提供中です。
これまでにも世界の一流ビジネス誌である「ウォール・ストリート・ジャーナル」や「エコノミスト」と提携し、経営に役立つ情報を発信しています。
コンサルティング
コンサルティング事業では、企業とパートナー関係を結び、経営の課題や問題点を解決する提案を行います。
通信やメディア、金融サービス、医療、流通、素材・エネルギーなど、40以上もの業界に関する専門知識を備えているため、幅広い業種のコンサルティングに対応可能です。
デジタル
デジタル事業では、企業のビジネスパフォーマンスを最大化するためのIT製品・サービスなどを扱っています。代表的なサービスは、「インタラクティブ」「アプライド・インテリジェンス」「インダストリーX.0」です。
テクノロジー
テクノロジー事業では、Fintech(フィンテック)やAIなど新分野のITを活用して顧客企業のイノベーションをサポートしています。
ITコンサルタントはもちろん、企業のITコスト削減、情報マネジメント、システム統合など、幅広いサービスを提供中です。
オペレーションズ
オペレーションズ事業では、自動化や人工知能などを活用して、市場分析や動向といったデータ提供を行っています。
「BPS(ビジネス・プロセス・サービス)」「RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)」「As-a-Service化支援」などが主なサービスです。
セキュリティ
セキュリティ事業では、企業を取り巻くサイバーセキュリティのリスクを可視化し、その分析結果を顧客企業へ提供しています。企業におこりえるリスクを予期し、継続的なビジネス運営をサポートすることが中心です。
戦略・リスク管理からサイバーディフェンス、デジタルアイデンティティなど広範囲のセキュリティサービスを手掛けています。
アクセンチュアは激務のイメージが強い
アクセンチュアの評判では、よく「激務」という言葉を耳にします。Twitterでもアクセンチュアは激務だという声が散見しています。
アクセンチュアとかNRIってやっぱり激務なんかねぇ。。。
— yuki476🌗 (@yuki476) June 24, 2019
アクセンチュアって激務って印象だけどそんなに人気あったんか
— ほのみん (@honomin3) February 21, 2020
しかし、アクセンチュアが激務という状況は最近変わってきています。激務という噂の真相について以下で解説していきます。
アクセンチュアで激務なのはストラテジー
確かに、外資系、それもコンサルティング会社の仕事内容は非常にハードな印象があります。
以下の記事では、なぜコンサルティング業界が激務なのかという理由とメリット・デメリット、コンサルティング業界に向いている人の特徴について紹介しています。興味のある方はこちらも併せてご覧ください。
しかし、実際のところ、アクセンチュアの激務度は事業にもよります。そのなかでも、ストラテジー部門は非常にハードワークが求められているようです。
アクセンチュアのプロジェクトは、平均的な実施期間が半年から1年半ほどになります。しかし、ストラテジー部門の場合、1案件あたりの期間が短く、3ヶ月ほどで提案を行わなければなりません。
その間に膨大なインプットとアウトプットが必要となるので、労働時間、体力面、精神面とすべての部分で激務さを感じるでしょう。
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監修者プロフィール
三浦拓巳みうらたくみ
1997年群馬県生まれ。20卒として就職活動を行う。就活中はエントリーシート15社中全て通過。大手広告会社志望から一転、スタートアップに内定を承諾。内定後は人材育成会社にて、エントリーシート、面接などの選考対策に従事し、約70人の生徒を担当。自身の就職活動での学びを活かし、教育事業に注力している。