三井物産は、金属やエネルギー、建築資材、食品などを扱う総合商社です。あまりにも事業が多いため、セグメントごとに子会社を設立しています。今回は、なかでも中心的な役割を持つ三井ケミカルと三井プラスチックの採用情報をお伝えしていきましょう。年収や待遇も非常に良いため、就活生には狙い目です。
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この記事の監修者
キャリアカウンセラー|秋田 拓也
厚生労働省のキャリア形成事業にキャリアコンサルタントとして参画。
大手警備会社にて人事採用担当として7年間従事の後、現職にて延べ200名以上の企業内労働者へキャリアコンサルティングを実施。
■所持資格
国家資格キャリアコンサルタント、産業カウンセラー、CDA(キャリア・デベロップメント・アドバイザー)
三井物産は総合商社
三井物産とは、日本を代表する総合商社の一つです。三井グループのなかでは、三井不動産と三井銀行と並んで、「三井新御三家」にも数えられます。
ここでは三井物産の特徴や事業内容、社長についての情報をお伝えしていきます。
資源分野に強みを持つ
「ラーメンからロケットまで扱っている」と言われる総合商社ですが、なかでも三井物産は資源分野に強みを持ちます。特に、自動車用鋼材や厚板などの鉄鋼製品、非鉄金属などの金属資源は、五大商社でもナンバーワンです。
個を尊重する社風
なにかと比較されがちな五大商社ですが、「組織の三菱、人の三井、結束の住友」という言葉があるように、社風や経営者の考え方で区別されることも少なくありません。
得に三井物産は「人の三井」ということで、個々の従業員を大切に、尊重する社風が特徴です。就活生にも、周囲といかに協力して仕事を前に進めるかが問われます。
三井物産の社長は安永竜夫
三井物産の社長は安永竜夫(やすなが・たつお)氏です。1983年に三井物産に入社し、2015年に社長に就任するまで、一貫して同社でキャリアを磨いてきました。
会社員の時代は、長い年月をかけて世界一周を果たし5大陸すべてを制覇。歴代最年少の54歳で社長に就任し、新しいビジネスを生み出し続ける三井物産を目指します。
子会社とは
子会社とは、親会社によって議決権の50%以上を保有されている企業のことです。この議決権が20~50%の場合は関連会社、100%だと完全子会社と呼ばれます。
また、関連会社は原則持分法が適用されるため、持分法適用会社という名称も一般的です。持分法適用会社は、純資産や損益の数字が親会社の決算に反映されます。
三井物産には子会社のほか、持分法適用会社も複数社あるので覚えておきましょう。
三井物産と子会社の関係
三井物産では、総合商社という幅広い事業を行う関係上、どうしても1社だけで担える範囲は限られてしまいます。そのため、事業ごとに専門的な子会社を設立するケースがほとんどです。
なお、三井物産に限らず、総合商社の多くは、単純な貿易・販売や金融業務のほとんどを子会社・関連会社に移管する形となります。また、親会社の社員が子会社に出向して事業に携わることも少なくありません。
三井物産の主要子会社
三井物産の主要子会社は次の5社です。
三井物産では、事業ごとにセグメントが分類されており、そのなかに子会社が数社含まれています。子会社ごとに製造や販売など得意分野が異なり、また、所在地や展開地域も異なります。
三井ケミカル
三井ケミカルとは、三井物産のベーシックマテリアルズ本部に所属する子会社です。溶剤や塗料、接着剤、医薬・農薬などを得意とします。
ここでは、三井ケミカルの事業内容や採用情報をお伝えしていきます。
三井ケミカルの事業内容
三井ケミカルの事業内容は、主に溶剤や塗料といった化学品の国内販売、または貿易です。非常に専門的な商品の流通を支えています。
世界を股にかけて化学品の販売を行っていくため、営業が業務の中心です。また、営業ルートの開発から、それをサポートする営業企画の仕事も重視されています。
競合他社には、「三菱ケミカル」や「伊藤忠ケミカルフロンティア」が代表的です。
三井ケミカルの採用情報
三井ケミカルの公式採用ページでは、2021年新卒向けの採用活動が行われています。詳しい採用情報は以下をご覧ください。
三井ケミカルは、年1回の昇給、年2回の賞与に加え、想定年収も平均的な企業を上回ります。福利厚生も親会社に劣らない内容となっているため、子会社といって無視はできません。
メーカーでは実感できない「売り・買い」を肌で感じ取ることができるため、商売の基本を学びたい方や、営業をしながら世界中を旅したい方に最適です。
三井プラスチック
三井プラスチックとは、三井物産のパフォーマンスマテリアルズ本部に属します。主に、合成樹脂や建築材料、天然ゴム、フィルムといった製品に強みを持ちます。
ここでは、三井プラスチックの事業内容や採用情報をお伝えしていきます。
三井プラスチックの事業内容
三井プラスチックでは、主に合成樹脂商品の国内販売や輸出入を行っています。合成樹脂に関しては、その加工品や製品、副資材まで扱う点が特徴です。
三井ケミカルと同じく、営業や貿易ルートの確保、営業企画といった仕事が中心となっています。世界中を回るため、他国の文化なども理解できるコミュニケーション力が求められているでしょう。
競合他社には、「東洋プラスチックス」や「ナガセプラスチックス」が存在します。
三井プラスチックの採用情報
三井プラスチックの公式採用ページによると、2021年新卒向けの採用活動を行っています。詳しい採用情報については以下をご確認ください。
三井ケミカルにはやや劣りますが、一般的な企業に比べ十分な給料が保証されています。年1回の昇給や年2回の賞与のほか、完全週休二日制と休暇制度も充実しています。
三井物産の子会社のなかでも、周りの社員が優しく、まったりと落ち着いた社風が特徴です。ガンガン仕事をこなすより、自分のペースを維持したい方にオススメといえるでしょう。
三井物産の持分法適用会社
三井物産には、子会社ほど強い意思決定権はないものの、経営に強い影響を与える持分法適用会社(関連会社)も多数存在しています。ここでは、東洋エンジニアリングとJA三井リースの2社を紹介していきましょう。
東洋エンジニアリング
東洋エンジニアリングは、主に石油精製や石油化学に関する設備設計、工事を行っています。日揮や千代田化工建設と合わせ、「エンジニアリング専業3社」にも数えられます。
三井物産の所有株式比率は22.7%で大株主となっています。海外の建設一括請負(エンジニアリング)で幅広い実績を持つため、三井物産の持分法適用会社のなかでも欠かせない存在です。
JA三井リース
JA三井リースは、国内大手の総合リース会社です。特に、農業機械や生産設備においては、リース・ファイナンス取扱高で業界トップを誇ります。
三井物産の所有株式比率は41.7%と、42.84%を持つ農林中央金庫と共に強い影響力を持っています。2017年5月には、高級コンバインを複数農家でシェアできる「農機シェアリース」を事業化するなど、積極的に新ビジネスを開発しています。
まとめ
三井物産は様々な商品を扱う総合商社なだけに、各事業を切り分けた子会社が多く存在しています。今回は、中心的な役割をする三井ケミカルと三井プラスチックの2社を紹介してきました。
子会社といっても一般企業より給与や待遇面で引けを取らない企業も珍しくありません。ぜひ、就活の志望先の一つに加えてみてはいかがでしょうか。