36歳になると、勤務先や能力によって年収に顕著な違いが現れるものです。居住地域にもよりますが、平均年収が気になるのは当然のことです。そこで今回は36歳の平均年収について、手取りの年収や月収の目安、中央値、業種・職種・勤務先の企業規模・学歴・地域といった様々な観点から解説します。

36歳の平均年収は450万円

令和元年9月に国税庁が発表した「平成30年分民間給与実態統計調査-調査結果報告-」によると、35~39歳の平均年収は448万円でした。ちなみに男性の平均年収は528万円、女性は314万円となっています。

ここでは、36歳の平均年収について詳述します。

36歳の男女別の平均年収

DODAの「平均年収ランキング最新版」に掲載されていた、36歳の平均年収は以下の通りです。全体平均と比べても、遜色のない金額となっています。

36歳の平均年収の中央値

DODAの「平均年収ランキング最新版」に掲載されていた、30代全体のデータと年収分布による平均年収の中央値は以下の通りです。

中央値を見る限り、年収が300万円から600万円未満の間に集中しています。

36歳の男女別の平均月収と平均手取り額

DODAの「平均年収ランキング最新版」に掲載されていた、36歳の平均年収に基づき、男女別に平均の月収と手取り月収を試算してみました。

なお平均月収は、平均年収を12ヶ月で割って算出しています。また、平均手取り月収は平均月収に0.8を掛け、社会保険料を差し引いた額としています。

36歳の男性の平均月収は42万円となっていますが、手取り額は下がります。以下の記事では、月給40万円が安いのかについて様々な視点から考察しています。一般的な支出内訳についても解説されているので、ぜひ参考にしてみてください。

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ケース別｜36歳の平均年収と手取り額

36歳であっても働く環境や職種は様々なので、年収には幅があります。ここでは、業種・職種・企業規模・学歴・地域という5つの観点から、平均年収について説明します。

業種別｜36歳の平均年収と手取り額

DODAの「平均年収ランキング最新版」に掲載されていた、30代の業種別平均年収のトップ5は以下の通りです。

なお平均手取り年収は平均年収に0.8を掛け、社会保険料を差し引いた額としています。また平均手取り月収は、平均手取り年収を12ヶ月で割って算出しています。ここに掲載されていない業種の平均年収は、これより低額となります。

職業別｜36歳の平均年収と手取り額

DODAの「平均年収ランキング最新版」に掲載されていた、30代の職種別平均年収のトップ5は以下の通りです。

なお平均手取り年収は平均年収に0.8を掛け、社会保険料を差し引いた額としています。また平均手取り月収は、平均手取り年収を12ヶ月で割って算出しています。ここに掲載されていない職種の平均年収はこれより低額となので、就活の際に念頭に置くことをおすすめします。

企業規模別｜36歳の平均年収と手取り額

厚生労働省が発表した「企業規模、性別賃金、対前年増減率及び企業規模間賃金格差の推移」による、35～39歳の平均年収は以下の通りです。

なお平均手取り年収は平均年収に0.8を掛け、社会保険料を差し引いた額としています。また平均手取り月収は、平均手取り年収を12ヶ月で割って算出しています。

さらに大企業の場合、中企業・小企業と比較すると福利厚生が充実していることが多いので、就活生に人気があるのも頷けます。

学歴別｜36歳の平均年収と手取り額

厚生労働省が発表した「平成30年学歴、性､年齢階級別賃金､対前年増減率及び年齢階級間賃金格差」によると、35～39歳の学歴別の平均年収は以下のようになります。

なお平均手取り年収は平均年収に0.8を掛け、社会保険料を差し引いた額としています。また平均手取り月収は、平均手取り年収を12ヶ月で割って算出しています。

言わずと知れたことですが、やはり高学歴の方が平均年収は高く、この差が生涯賃金に大きく影響します。

地域別｜36歳の平均年収と手取り額

年収・収入に関する総合情報サイト「年収ガイド」を参考に、都心部と地方の平均年収を抜粋してみました。

なお平均手取り年収は平均年収に0.8を掛け、社会保険料を差し引いた額としています。また平均手取り月収は、平均手取り年収を12ヶ月で割って算出しています。

やはり東京都が突出して高く、青森県とは平均年収で237万1,000円もの差がありました。大企業が東京に集中していることを考慮しても、大きな開きがあることがわかります。

36歳の平均年収以外で気になるポイント

36歳ともなると既婚者も多く、マイホームを購入している人も珍しくありません。一方で独身を謳歌している人もいるため、貯蓄額や既婚率、持ち家比率なども気になるところです。

ここでは、36歳の平均年収以外で気になるポイントについて紹介します。

36歳の貯蓄額

36歳の貯蓄額については、調査・発表されたデータがありませんでした。しかし「よい家計」という生活に役立つお金のちでぃきと情報を提供するサイトの中で、国税庁の「民間給与実態統計調査平成26年分調査」と総務省統計局の「平成26年全国消費実態調査」に基づいて試算しているデータが公開されていました。ここでは、そのデータを参考に説明します。

36歳の平均貯蓄額610万円

「よい家計」によると、36歳の平均貯蓄額の推計値は610万円です。これは、平均年収が570万円であることを前提にした試算額です。

36歳の貯蓄額の中央値

残念ながら36歳の貯蓄額の中央値については、調査データがありませんでした。しかし、DODAが公開した「ビジネスパーソンの貯蓄事情2012-年齢別-」では平均貯蓄額が464万円となっており、中央値は200万円～400万円未満で21％となっていました。それを考えると、36歳の平均貯蓄額の中央値はもっと高いと考えられます。

36歳の結婚率と必要な平均年収

年収や貯蓄額は、家族構成によっても大きく変わります。ここでは、36歳の結婚率と必要と考えられる平均年収について説明します。

36歳の既婚者の割合は50%を上回る

「平成29年版少子化社会対策白書全体版」によると、35～39歳の未婚率は男性が35.0％、女性が23.9％、平均で29.5％となっています。つまり、35～39歳の既婚率は70.5％に上ります。同資料における平均初婚年齢が男性31.1歳、女性29.4歳であることを考えると、妥当な数値といえるでしょう。

結婚相手に求める平均年収は400万が最多

結婚相談所であるサンマリアが公表した「結婚と婚活に関するアンケート2018」によると、女性が結婚相手に求める平均年収のトップは400万円で23％を占めていました。ちなみに2位は500万円で、19％となっています。男性は結婚相手に求める年収は「こだわらない」がトップだったのとは対照的です。

結婚生活を維持するうえでお金は大切な要素なので、収入が不安なら転職を考えるのも選択肢の一つです。以下の記事では男女共に結婚前の転職が望ましい理由について解説しています。ぜひ参考にしてみてください。

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36歳の持ち家比率と必要な平均年収

36歳ともなると、平均年収や既婚率が上がります。しかしそれに比例して持ち家比率が上がっていると断言できるのでしょうか。ここでは、36歳の持ち家比率と必要な平均年収について解説します。

36歳の持ち家比率は50%弱

総務省統計局が公表した「世帯の居住状況とその推移」の中で、「家計主の年齢階級、所有の関係別普通世帯数-全国（平成20年）」というデータが公表されています。そのデータによると、35～39歳の持ち家比率は46.0％となっています。36歳までに50％弱の人が、マイホームを手に入れているということです。

購入時は頭金（2割）とローン（8割）を組み合わせる

リクルートのSUUMO家とお金の相談というサイトで公開されている「家とお金の基礎知識」によると、住宅を購入する際には頭金と住宅ローンによる借入金の組み合わせで資金を用意するのが一般的です。住宅購入の目安として

• 年収目安は400万以上
• 住宅ローンは年収の5~7倍まで
• 頭金の理想は2割

という3点が必要となります。住宅ローンによる借り入れは、購入費の8割に抑えるのがポイントです。

昇給も重要な要素となる

36歳の既婚者で子供がいる場合、住宅購入の際には先々必要な教育費を念頭に置いて資金計画を立てる必要があります。しかし、企業で順当に昇進・昇格できれば年収アップが見込めます。これも、ライフプランにおける資金計画を立てる際に重要なファクターです。

企業によって昇給の時期やアップする金額は異なります。以下の記事では、企業の規模別に平均的な昇給額について解説しています。学歴や企業の経営状況にも左右されるので、この記事を読んで覚えておくことをおすすめします。

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まとめ

今回は36歳の平均年収について、手取りの年収や月収の目安、中央値、業種・職種・勤務先の企業規模・学歴・地域といった様々な観点から解説しました。

将来の生活設計を考えても、自分の年収に見合う貯蓄をするなど準備は必要なことがわかります。平均年収と自分の年収に大きな違いがある場合は、転職を検討するという方法もあります。将来を見据えて、きちんと準備する参考にしてみてください。