ソニーとは半導体や金融といった事業を行う多国籍企業です。事業展開では、ハードウェア分野をはじめ、映画や音楽分野にも重点を置いており多くの子会社があります。ここでいう子会社とは、事業方針を親会社であるソニーが決定する会社です。今回は、そんなソニーの子会社を4社紹介していきますのでぜひ参考にして下さい。
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この記事の監修者
キャリアカウンセラー|秋田 拓也
厚生労働省のキャリア形成事業にキャリアコンサルタントとして参画。
大手警備会社にて人事採用担当として7年間従事の後、現職にて延べ200名以上の企業内労働者へキャリアコンサルティングを実施。
■所持資格
国家資格キャリアコンサルタント、産業カウンセラー、CDA(キャリア・デベロップメント・アドバイザー)
ソニーの事業はゲーム、音楽、映像など多岐にわたる
ソニーはその事業領域の多様さから、一見してどのような会社か判断することが難しい方も多いです。
以下はソニーの公式HPを参考に作成した当社の基本データです。
まさに大企業と呼ぶにふさわしい人員・売上規模と事業展開です。
普段生活する中ではあまり見かけない、金融事業なども手堅く手がけております。
なお、ソニーの統合報告書では吉田憲一郎CEO自らが”テクノロジーに裏打ちされた クリエイティブエンタテインメントカンパニー”
という表現を用いております。
ソニーの社長である吉田憲一郎氏の経歴や名言については以下の記事をご一読ください。
また、ソニー自体の採用情報が気になるという就活生も多いのではないでしょうか。以下の記事では、ソニーの採用情報や強み・弱み、将来性などを解説しています。興味のある方はこちらも併せてご覧ください。
ソニーの子会社との関係
ソニーに関する最低限の知識についてご紹介したところで、本題のソニーの子会社について解説をしていきます。
子会社とは
まずは改めて子会社の定義を確認しましょう。
子会社とは、親会社が50%以上の議決権(株式)を保有する企業のことです。
この保有比率に比例して、親会社の意思決定権も大きくなります。
この議決権が100%に達すると完全子会社となります。
本記事でご紹介するソニーの子会社は全てこの完全子会社となっています。
また、議決権が20~50%のときは関連会社となります。
ソニーの有価証券報告書を参照しますと、2019年3月31日現在ソニーの子会社数は1,588社、関連会社数は145社にのぼります。
ソニーは上場企業の中でも最も連結子会社数が多いと言われています。
ソニーと子会社との関係
ソニーの事業ごとにそれぞれ子会社数社を束にして、グループ全体で事業展開をしております。
例えば、金融事業には以下4社が配置されております。
- ソニーファイナンシャルホールディングス(株)
- ソニー生命保険株式会社
- ソニー損害保険株式会社
- ソニー銀行株式会社
また、事業が異なっても親和性の高い映像 – 音楽 などは共に事業シナジーをうむ取り組みも行なっています。
子会社との親子上場も問題に
2019年6月、米国の著名ファンド サード・ポイントより、前述したソニーファイナンシャルホールディングスの株式売却や半導体部門のスピンオフなどを求める意見書を提出しました。
同ファンドの代表ダニエル・ローブ氏曰く、ソニーはその事業展開の複雑性により企業価値が過小評価されており、また親子上場による少数株主の利益が損なわれると主張。
上場会社である子会社のソニーファイナンシャルホールディングスの過半数以上の株式を取得する親会社ソニーは、このように株主側の利益についても応えることが求められています。
ソニーの主要子会社
今回の記事では、ソニーの2019年3月期有価証券報告書をもとに当社の子会社を4社紹介します。
- 株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント
- ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社
- ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ株式会社
- 株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント
株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント
株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメントとは、ソニーグループの音楽系事業統括会社です。以下では、株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメントの基本データと事業概要をそれぞれ紹介します。
基本データ
以下は、株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメントの公式HPおよび、親会社ソニー株式会社の有価証券報告書を参考に作成した基本データが以下です。
事業概要
ソニーミュージックグループ全体統括を行うとともに、総合エンタテインメントカンパニーとして事業を多角化しています。また、マーケティング、タイアップやタレント等の発掘と育成も行っています。
そして、近年ではVRやAIなどの新技術を駆使したデジタルコンテンツ事業、電子書籍事業にスポーツエンタテインメント事業も行っています。これらは、今後さらなる成長が期待される事業分野です。
このように、株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメントは、既存の事業にとらわれず新たな事業を展開しています。
ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社
ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社とは、ソニーの子会社である大手家電メーカーです。以下では、ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社の基本データと事業概要をご説明します。
基本データ
以下は、ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社の公式HPおよび、親会社ソニー株式会社の有価証券報告書を参考に作成した基本データです。
事業概要
ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社では、日本の大手家電メーカーとして主力のスマートフォンである「Xperia」などの商品を提供しています。
スマートフォン業界は競争が熾烈であるため、ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社は合併を行いました。これにより、スマートフォン事業だけでなく、通信インフラ事業にも力を注いでいます。
また、One SONYとして連携をすることで、Sony Tabletやブラビアなどの技術革新にも尽力しています。今後、さらなる事業の多角化が期待されます。
ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ株式会社
ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ株式会社とは、ビデオ・サウンド機器を製造・販売する企業です。以下では、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ株式会社の基本データと事業概要をお伝えします。
基本データ
以下は、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ株式会社の公式HP、および親会社ソニー株式会社の有価証券報告書を参考に作成した基本データです。
事業概要
ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ株式会社では、主力のウォークマンやブラビアをはじめとするビデオ・サウンド機器を販売しています。
ソニーグループにおいて、テレビや音楽機器に特化した子会社であり、スピーカー、レコーダーやヘッドフォンなどの事業にも取り組んでいます。
事業では、オーディオ・ビジュアル領域における高付加価値戦略を推し進めています。これにより、競合の企業と差別化を図り将来的に新たな顧客価値を生み出し、さらなる事業拡大を見込んでいます。
株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント
株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメントとは、家庭用ゲーム機を扱うソニーの子会社です。以下では、株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメントの基本データと事業概要をご説明します。
基本データ
以下が、株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメントの公式HP、および親会社ソニー株式会社の有価証券報告書を参考に作成した基本データです。
事業概要
株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメントでは、PlayStationをはじめとする家庭用ゲーム機器の製造販売を行っています。また、100%出資子会社として、ポリフォニー・デジタルと各地域子会社を有しています。
競争の激しい家庭用ゲーム業界において、高い処理性能を持つゲーム機を生み出すことで他社と差別化を図っています。また、開発するゲーム機器においては互換性を有する周辺機器も開発しています。
そして、近年はクラウドストリーミングサービスにも事業を拡大しており、既存のPlayStationを軸として更なる発展を目指しています。
まとめ
ソニーは、家庭用電化製品というイメージが強い会社ですが、その子会社は多種多様です。情報通信、音楽機器やゲーム機器などの市場において、大きな存在感を示しています。
ソニーへの就職を検討されている方は、併願企業としてソニーの子会社もチェックしてみてはいかがでしょうか。