自動車業界でトヨタ・日産に並ぶ大企業であるホンダの年収やボーナスの中身はどうなっているのでしょうか。自動車業界は年収が高いイメージがあり、役職や管理職がつけばどのくらいの年収がもらえるのかは気になるところです。今回はホンダの年収からボーナスについて紹介します。ホンダへの就職を考えている人は必見です。

ホンダの平均年収

はじめにホンダの平均年収を紹介します。本見出しでは公式HP、採用HP、有価証券報告書などの公的なデータおよび口コミ・評判系サービスの情報を用いて作成しております。

ホンダの平均年収はカイシャの評判によると、平均年齢が37.4歳で平均年収が673万円となっています。

35歳での平均年収を809万円として、各年齢の平均年収を国税庁が発表している民間給与実態統計調査の賃金カーブを参考に算出しております。

ホンダの平均年収は役職が付く20代後半から一気に跳ねあがり、管理職となる50代では年収1,000万円を得ることができます。

職種ごとの平均年収

以下の表ではホンダ公式HPと各種サイトからの情報に基づき職種ごとの平均年収を紹介しています。

職種ごとの平均年収を比べると、総合職が圧倒的に高い平均年収を獲得していますが、一方でモノづくりを行う企業の中で重要な位置を占める製品開発を担う技術職が、一般職に年収で劣っています。

モノづくりの現場を何よりも大切にする創業者本田宗一郎のビジョンが根底にあるにも関わらず、技術職が最も低い年収というのは予想外です。

学歴ごとの平均年収

以下の表ではホンダ公式HPと各種サイトからの情報を基に最終学歴ごとの平均年収を紹介しています。

当然のことながら、最終学歴が大卒の平均年収が最も高いですが、注目すべきはその他の学歴における年収の高さです。

通常の企業では大卒以外の学歴の年収は低い傾向にありますが、ホンダは高卒でも777万円の年収が期待できます。

ホンダの初任給

以下の表ではホンダ公式HP及び各種サイトからの情報を基に直近3年のホンダの初任給に関して紹介しています。

ホンダの初任給額は直近3年は21万円後半で推移しています。厚生労働省の平成29年賃金構造基本統計調査結果によれば、大卒者の平均初任給は20.6万円となっており、平均と比べると若干高い初任給となっています。

ホンダのボーナス

以下の表ではホンダ公式HP及び各種サイトからの情報を基にホンダのボーナスについて紹介していきます。

役職ごとのボーナスの額に関してはどの役職も平均して高いボーナスの額ですが、特に役職が課長以上になると支給額が大きく増加しています。

そのため、30代半ばごろに課長になれるかなれないかでその後の年収が大きく変わることが予想できます。ボーナスは6か月分が基本となっており、そのほかに業績や成果に応じて個別で増額される場合があります。

ホンダの年収・給与に関する評判

ここではホンダの年収や給与に関する評判を実際の口コミを基に紹介していきます。実際の現場にいる人の声なのでより会社の実態を理解することができます。

年2回6月と12月賞与があるが、上期の実績と下期の実績があり、成果を上げた分だけ評価されるので、十分満足できる。

参考：カイシャの評判

ボーナスに関しては成果を上げることができれば、役職関わらず評価される仕組みが存在するため、従業員のモチベーションを保つ要素になっていると共に、成果ベースで査定されているため、やった人とやってない人で違いが明確になるのも満足度を高めることに繋がっているようです。

他の会社と比較して、年収は高い方だと感じている。ボーナスも、ほぼ毎年５．９ヶ月で、良い方だと思う。昇給もほぼ年功序列だが、中には、とんとんと上がっていく人もいる。（どうしてその人が上がるのかは不明）

参考：カイシャの評判

ホンダは大企業の名に恥じぬ、魅力的な年収を社員に提示しているようです。ボーナスに関しても6か月分が支給されるのは大企業の中でも比較的多いボーナスの支給額です。しかし昇給に関しては未だ年功序列の色が強く、若手が実績だけで上司よりも高い昇給を勝ち取るのは難しい模様です。

ホンダの年収が高い理由

ホンダの年収が高い理由は従業員1人当たりが生み出す付加価値の高さです。ホンダは2019年度3月期に従業員1人当たり1.8億円の売上を生み出しています。上場企業の1人当たりの売上平均は9064万円となっており、他の上場企業に比べて2倍の売上を1人の従業員が生み出している計算です。

当然1人当たりの従業員が2倍の売上を作るということは2倍の利益を生み出していることになり、結果として従業員の給与にも生み出した利益が反映されているため年収が高くなっているのです。

自動車業界の平均年収と比較してもホンダは高い年収水準であり、これは自動車だけでなく、二輪車の生産を手掛けていることが起因します。特にホンダのバイクはアジアで高い人気を博しており、海外市場の売上が高いことも給与に反映されています。

ホンダの基本情報

ここでは、ホンダの基本情報について紹介をしていきます。基本情報はもちろん、福利厚生や休暇制度などの募集要項やビジネスモデルや業界でのポジションを紹介していきますので、入社を希望している方の情報収集には最適です。

企業情報

以下の表ではホンダ公式HPからの情報を基に企業情報をまとめています。

福利厚生・休暇制度

以下はホンダが社員に提供する福利厚生と休暇制度です。

• 独身寮
• 保養所
• スポーツ施設
• 互助会
• 特別見舞金
• 財形貯蓄
• 住宅共済金
• 育児介護支援
• 退職年金
• 年間休日121日
• 年次有給休暇
• 特別休暇

上記の通り、ホンダは非常に手厚い福利厚生制度を提供しています。独身でいる間の独身寮の提供や結婚後の住宅共済金制度まで人生のライフサイクルに合わせた福利厚生制度を提供している点が魅力です。

また育児への支援金だけでなく、介護のための支援金を出しているのが大きな特徴です。

社風・経営理念

わたしたちは、地球的視野に立ち、世界中の顧客の満足のために、質の高い商品を適正な価格で供給することに全力を尽くす。

参考：公式HP

ホンダは常にお客様のことを考えてモノづくりに取り組んでおり、商品やサービスを購入した方にホンダのモノづくりに共鳴してもらい、感動を与え、お客様に喜んでもらうことを第一に考えており、お客様だけでなく、商品を扱う自動車販売店にも喜んでもらうことで、「創る」「買う」「売る」の3つの喜びを実現しています。

ビジネスモデル

ホンダは二輪車、四輪車、パワープロダクツの3つの事業で構成された企業です。自動車メーカーの中で唯一、二輪車での事業を手掛けており、世界生産4億台、世界で2000万台を販売し、全社の収益の支える存在になっています。特に海外の発展途上国では安価で小回りが利く移動手段として人気を博しています。

四輪車の国内市場は長い間低迷をしていますが、国産車の部品共通化や海外市場に向けた戦略車にも部品共通化を施すことで更なるコストダウンを行い、競争力の向上を図っています。

先進国には四輪車、発展途上国では二輪車が市場を牽引することで2つのコア事業が会社を牽引しています。

自動車業界におけるポジション

ホンダの競合他社は言わずと知れた大企業である、トヨタ、日産になります。ホンダは自動車業界においてトヨタに次ぐ2番手に位置しています。競合他社であるトヨタ、日産は次世代技術の研究開発に多額の費用を投資しており、トヨタはダイハツ、スバル、マツダ、スズキと連携しており、日産はルノー、三菱と連携をしています。

競合他社が各社と資本連携をする中で、ホンダは資本提携をせずに単独で研究開発をしています。

資金力と開発スピードで劣っていますが、各社が資本提携をすることでありきたりな開発や製品を打ち出す中で、ホンダは創業当初からの「他と同じことをしない」という信念の基にホンダらしい独自製品が市場に受け入れられている点が差別化要素となっています。

将来性

ホンダは2017年に創業100年を超える2050年を見据えた長期ビジョンとして「 2030年ビジョン 」を掲げました。特に注目すべきは2030年までに四輪車販売台数の3分の２を電動車にする目標を定めたことです。

環境対応が求められる自動車業界でいち早く、製造する自動車の大半を電動車に切り替えることで環境規制の厳しい海外市場にも適合するモノづくりを行い、海外市場での販売台数増加を見据えています。グローバルでの競争を強く意識して戦略を取ることから、今まで以上に海外での人気が高まることが予想されます。

ホンダの採用情報

ホンダの採用情報ですが、2017年度から2019年度の3年間を通して、1年に継続的に500名～600名の採用を行っておりましたが、2020年度も採用人数は変わらないようです。

2020年度から新たにポテンシャル採用が用意され、通常の職種別採用コースは応募段階で配属希望部署を選んだうえで採用活動に臨み、内定が出れば希望した部署に必ず配属されます。

ポテンシャル採用コースは入社後に職種が決定する形式で、ホンダの複数の部署でやりたいことがある人や職種別採用コースにない職種に配属されたい人はこちらが向いています。

まとめ

この記事ではホンダの平均年収からボーナスなどについて紹介をしてきましたが、ホンダは高い年収を得ることができる企業の１つです。

その他にも手厚い福利厚生や休暇制度を有しており、今後の自動車業界の環境対応への取り組みや新市場開拓に向けた厳しい競争が続きますが、それだけホンダはやりがいの多い会社であると言えます。

成果を出せば出した分、評価される仕組みもあるので、新しい取り組みにチャレンジする気持ちがある方は是非、応募を検討してください。