船井総研は激務!?「辛い」「辞めたい」の噂とその理由を徹底解説!

船井総合研究所は、日本最大級の経営コンサルティングファームです。業界や産業別の専門領域で、データ分析に基づき現場重視の戦略策定から実行までを行っています。今回は激務と言われている船井総合研究所の実態に迫りたいと思います。

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船井総研とは

船井総合研究所は、1970年に大阪を拠点として設立された日本の経営コンサルティングファームです。およそ100のチームが、クライアントの直面する経営課題に取り組んでいます。

以下では、そんな船井総合研究所の特徴を3つお伝えしていきますので、就職活動の候補企業として検討してみてはいかがでしょうか。

目次

特徴①|中小企業を顧問制で担当

一般的に、経営コンサルティングファームではプロジェクトを掛け持ちます。船井総合研究所では、コンサルタントが顧問制という形で中小企業を担当します。

そのため、担当する中小企業や、その企業の業界を十分に把握することが求められます。その上で、経営者層に対して斬新で、根本的な解決に繋がるアドバイスをしなければなりません。

業務自体は激務となりますが、様々な企業と現場レベルでプロジェクトを共にできます。このような経験は、コンサルタントとして短期間でも大きな成長に繋がります。

特徴②|「月次支援」が強み

船井総合研究所では、他社とは違う強みとして中小企業への月次支援を行っています。月次支援とは、経営者が必要とする目標達成のための、顧問契約型実行支援サービスです。

例えば、外資系経営コンサルティングファームでは経営戦略の立案を行います。しかしながら、実行はその企業の経営陣が自ら行わなければならないため、難易度が高まります。

一方で、船井総合研究所では企業から要求される経営課題を確実に解決し、成果を出すことを目指しています。そのため、実行支援を前提とする月次支援は、最適な方法なのです。

特徴③|専門領域を持つコンサルタントの育成

船井総合研究所では、企業の業界や業種ごとにサービスを細かく分けています。なぜなら、それぞれの企業がコンサルタントに求めるサービスが、大きく異なるからです。

近年は、特に住宅や不動産業界からのニーズが高まっています。そのため、弁護士や公認会計士など、士業としての専門領域を持つコンサルタントが活躍しています。

そこで、船井総合研究所では、若手コンサルタントに多様な業界で経験を積む機会を用意しています。さらに、キャリアパスとして専門領域を広げられるように育成もしています。

船井総研が激務であることを示すデータ

船井総研は激務であるという噂がありますが、実態が気になる方も多いでしょう。本見出しでは、激務かどうかを判定するにあたって有用であろうデータを紹介します。

  • 月間平均残業時間:72.7時間
  • 有給休暇取得率:24.4%
  • 平均年齢:29.5才
  • 平均勤続年数:8.3年(船井総研ホールディングス)
  • 3年以内女性採用割合:13.5%(男性採用人数:270名/女性採用人数:42名)

出典:Openwork

特に、Openworkでの月間平均残業時間は72時間と、他社と比較してもずば抜けて長い数値になっています。また、有給休暇取得率も、近年の働き方改革で他社の数値が上昇する中、依然として低い数値になっています。

特に、平均年齢と勤続年数がかなり低い数値になっているので、20代のうちに転職する人が多い可能性が考えられます。同業である野村総合研究所の平均年数は40.3才、中小コンサルティングファームのタナベ経営は37.8才です。

選考段階での説明会などで、同期が最初何人で今何人いるのか、といった質問を投げかけてみると実態が分かるでしょう。

船井総研が激務である理由

船井総合研究所は、他の経営コンサルティングファームと同様に激務と言われています。しかし、イメージとしては体育会系であり心身が疲弊するようなことはありません。

具体的に、なぜ船井総合研究所が激務と言われるのか4つの理由を説明していきますので、業務や社風の観点から向き不向きを考えてみると良いでしょう。

理由①|コンサル特有の「裁量労働」

経営コンサルティングファーム業界は、業務自体が激務と言われています。その理由の1つとして、長時間労働が挙げられますが主に裁量労働が原因と考えられています。

裁量労働とは、実務労働時間に関わらず事前に決めた労働時間を、働いた時間とみなします。コンサルタントは、そもそも企業に価値をもたらすことを職務の目的にしています。

そのため、ここまで行えば業務終了ということにはなりません。時間がある限り、できる限り良い成果を出すことを目指すため、長時間労働となり激務と言われるのです。

以下の記事では、コンサルタントの激務ポイントをより具体的に解説しています。きついと感じる要素は人それぞれなので、コンサル志望者は必ず、確認しておくべき内容です。その他、メリットや向いている人の特徴なども紹介しているので、ぜひご覧ください。

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理由②|マルチアサイン

船井総合研究所の業務は、マルチアサインです。マルチアサインとは、1人が平均10社ほどの企業を担当し、かつそれらの企業を担当者として1人で対応する方法です。

通常、経営コンサルティングファームでは平均で4,5人が、1つのプロジェクトや企業を担当します。そのため、チームとして協力し合いながら業務に取り組むことができるのです。

しかしながら、船井総合研究所はそのような前提とは異なります。当然、責任も業務負担も大きくなるため激務ですが、企業から感謝されることが大きなやりがいに繋がります。

理由③|「月次支援」で出張が多い

上述のように、船井総合研究所では顧問契約として月次支援を行っています。もちろん、担当する企業は特定の地区や、地域に限定されているわけではなく日本全国にあります。

そのため、コンサルタントは全国に散らばっている企業へ月次支援をするため、出張が不可欠となります。そのため、毎月全国を飛び回ることが必要とされるのです。

1人で平均10社ほどを担当するため、業務自体が大変で激務です。その上、日本全国に出張する肉体的な負担も強いられるため、精神だけでなく肉体的なタフさも求められます。

理由④|実力主義の社風

船井総合研究所は日系の経営コンサルティングファームです。そのため、外資系コンサルティングファームのように、Up or Outという社風はなく成長が求められています。

例えば、外資系コンサルティングファームと比較すると、離職率は低いです。そのため、若手社員は、長期的にクライアント企業に貢献ができるよう実力を付けることが必要です。

したがって、顧問契約の獲得数などいわゆる営業成績が査定評価で用いられ、賞与額を左右します。業務はとても大変ではありますが、成果が定量的にわかる実力主義の社風です。

船井総研の働き方改革は道半ば

一般的に、コンサルティング業界は離職率が20%から30%という実態です。しかし、船井総合研究所は約10%と業界平均よりも良く、日本における働きがいのある企業に選ばれています。

その理由として、クライアント企業の満足度を高めるため、若手社員には成果を出してもらいつつ、土日の休みをしっかりと取れる社内の雰囲気や職場環境を作っています。

上記のように取り組んではいますが、船井総合研究所は他のファームほど有名ではありません。そのため、働き方改革はそこまで進んでおらず、今後がより期待できる状況です。

船井総研の社風

コンサルティング業界は、1人前になるまで10年がかかると言われています。しかし、船井総合研究所は新卒採用での社員教育に力を入れており、5年での実現を目指しています。

また、業界ごとのコンサルティングチームとして取り組むため、若手社員の成長を手助けし、メリハリをつけて仕事をするという社風があります。

船井総研の年収

船井総研はコンサルティングファームなので、ポストによって年収が変わります。船井総研ホールディングスの有価証券報告書によると、2018年12月期の平均年収は698万円です。

以下では、役職別の年収イメージです。

他の大手コンサルティングファームと比較すると、若手時代の年収は大きく劣ることはありません。しかし、年次・役職が上がる際の給与の上昇幅は小さく、30代、40代になるにつれて年収に差が開いていく可能性があります。

高い年収を希望する学生は、若手の頃に厳しい環境で力をつけ、転職も視野に入れると良いでしょう。

船井総研の魅力

コンサルティング業界は、企業を相手にする仕事であるため学生にとっては、馴染みがないかもしれません。そのため、魅力が伝わりにくいという懸念をもつ学生も多いと思います。

そこで、船井総合研究所の魅力をお伝えするために、3つの事例を挙げていきます。これらは、船井総合研究所の特徴にも深くかかわっています。

魅力①|圧倒的成長スピード

船井総研研究所は、マルチアサインのため、コンサルタントは他のファームより多くの企業を担当します。案件数でみても、他社のおよそ2倍であり成長機会が多いです。

また、社風からわかるように船井総研研究所は成果主義で、結果を出すことが求められます。コンサルタントは、社内外で日々プレッシャーを受けますが、同時に成長を促します。

このように、船井総研研究所は勤務形態や社風からみても、激務なコンサルティングファームです。そのため、若手コンサルタントは他では成し得ない、圧倒的な成長が可能なのです。

魅力②|クライアントとの距離感

船井総研研究所のコンサルタントは、担当企業の顧問として働きます。そのため、表面的に案件を担当するだけではなく、一歩踏み込んだ距離で企業と向かい合うことが必要です。

例えば、月次支援では成果が出たか否かが、契約の継続に直接影響します。そのため、経営者層から要求されたことをするだけでなく、経営者層へ提案することも求められます。

企業の顧問という、いわば参謀として協働するので、クライアントとの距離感がより近くなります。そのため、コンサルタントとして、また人としても多くを学べることが期待できます。

魅力③|裁量を持って仕事ができる

船井総研研究所では、個々のコンサルタントが企業の顧問となるので、裁量が与えられます。チーム制のように他者に頼れない分、自ら考え抜かなければなりません。

若手コンサルタントは、失敗ができないという不安を感じることになります。しかし、先輩や上司からアドバイスを受けながら、目標達成に向けて取り組むことが可能です。

そのため、外資系コンサルティングファームの若手コンサルタントとは異なり、データ分析ばかりで退屈と感じることはありません。裁量こそ、船井総研研究所で働く魅力の1つだからです。

船井総研志望者に求められる資質

船井総合研究所は、経営コンサルティングファームであるため、業務は激務です。そのため、働くコンサルタントには、求められる資質がいくつかあります。

就職活動では、自己分析と会社が求める人物像が決め手の1つにもなります。以下では、説明する2つの資質を確認し、自分がそれらを持つか否かを考えると良いでしょう。

資質①|成長意欲

社風からもわかるように、船井総研研究所は実力主義であり、コンサルタントは成長意欲があります。過酷な仕事でも、やりがいを見出し全力を尽くすことは大切な資質です。

クライアント企業の顧問として、月次支援で成果を出すことだけでなく、契約を取り続けることも重要な業務です。なぜなら、より良い営業成績を残すのも、成長に繋がるからです。

したがって、現状に決して満足することなく、さらにより高い目標を掲げる考え方が不可欠です。このように、限界を決めずチャレンジし続ける成長意欲こそ重要です。

資質②|人間関係構築力

クライアントには中小企業が多いので、ある意味では昔ながらの人間関係が大切になる時もあります。企業には文化や風習があり、それらを理解することが前提となります。

目標を達成するために、時にクライアント企業とぶつかることもありますが、同じ方向を目指す関係性の維持を失ってはなりません。ゆえに、日頃から良好な関係を築く必要があります。

このように、異なる企業を10社ほど同時並行で担当し、関係を築き続けることは簡単ではありません。ですが、これこそ船井総研研究所が求めるコンサルタントとしての資質です。

まとめ

船井総合研究所は、日本の経営コンサルティングファームであり、働き方改革の改善が期待されます。その業務は激務ですが、チームワークを大切にする社風だとわかりました。

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