シャープの社長 戴 正呉(たい せいご)の経歴や年収,名言についても解説します!

昨今の国内電機メーカーには冬の時代が訪れています。そんな国内電機メーカー不調の代名詞と言えるのが、国内大手電機メーカー初の外資傘下となったシャープです。無能な経営によって大きな赤字を抱えたシャープですが、現社長の戴正呉氏に変わったことでどのように変わったのでしょうか。本記事では、シャープの現状や戴正呉氏の経歴や実績についてご紹介していきます。

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シャープの社長は戴 正呉(たい せいご)

戴正呉(たいせいご)氏はシャープ株式会社の代表取締役社長です。シャープの8代目社長にあたり、瀕死状態であったシャープを復活させた立役者でもあります。

ここでは、シャープの基本情報と歴代社長についてを中心にご紹介します。

目次

戴 正呉は2019年度中の社長退任を表明

戴正呉氏は、2019年度中に社長を退任すると表明しています。

2017年12月に東証一部に復帰した際に、「目標を果たすことができた。本当はいま社長を辞めたいが、個人のわがままでは決められない」と発言しており(参照:シャープ復活させた戴正呉社長「目標達成したので辞めたい」)、2020年度を初年度とする3ヶ年の次期中期経営計画の発表に合わせ区切りをつけた形になります。

シャープの基本情報

本見出しでは、シャープの公式ホームページを参照して、シャープの基本情報をご紹介します。

シャープは経営の失敗を受け、2016年に台湾に本拠を置く鴻海精密工業が3分の2弱の株式を取得し、日本の大手電機メーカーとしては初の外資傘下の企業となりました。

また、債務超過により、東証一部より二部へ指定替え(現在は1部に復帰)を受けています。

シャープの歴代社長

以下では、代表的なシャープの歴代社長5名とそれぞれの就任時に起きた特筆事項をご紹介します。

4代目社長である町田勝彦氏が代表取締役会長に就任し、二頭体制を敷いたことからシャープは転落し始めます。

7代目社長、高橋興三氏時代に変わるまで3代目以降の歴代社長が本社2階の中枢フロアに陣取り、経営不振による混乱に拍車をかけてきました。高橋興三氏も、過去の人たちにもう決定権はないと中枢エリアから追い出しますが、時既に遅く、経営を再建することはできませんでした。

シャープの社長 戴 正呉の経歴と実績

戴正呉氏は2016年に創業以来初の社外からの社長として就任しました。ここでは、戴正呉氏の経歴と実績についてご紹介します。

シャープの社長 戴 正呉の経歴

シャープ初の社外からの社長として就任した、戴正呉氏ですが、その経歴はどのようなものなのでしょうか。ここでは、戴正呉氏の経歴について詳しくご紹介します。

大同傘下の私立大学からそのまま同社へ幹部候補生として入社

戴正呉氏は1951年9月3日に台湾北東部の宜蘭で生まれました。青年時代は、当時の台湾最大手家電メーカー大同(TATUNG)傘下の私立大学・大同工学院科学エンジニア学部で学び、卒業後はそのまま大同へ幹部候補生として入社します。

戴正呉氏の日本語が堪能なのは、大同工学院が日本語教育に力を入れていたことと、1970年代に大同の社内留学制度で2年間日本に留学していた経験から来ています。

新興企業であった鴻海精密工業へ入社

大同の幹部候補正社員として働いていた戴正呉氏は、1986年に当時まだ創業11年目の新興企業であった鴻海精密工業に課長として入社します。

当時、大同は鴻海の大口の取引先でした。そうしたつながりから、戴正呉氏が入社したのは、鴻海の社長である郭台銘にヘッドハンティングされたことがきっかけではないかと言われています。

とは言え、台湾大手家電メーカーからまだ中小部品メーカーにすぎなかった鴻海への入社は、思い切った転職だったと言えるでしょう。

鴻海グループの副総裁からシャープの社長へ

その後、堅実な仕事ぶりを評価されて戴正呉は鴻海の初代スポークスマンに抜擢されます。そして翌年には鴻海精密工業の副総経理に就任しました。

戴正呉氏は、2000年代前半で鴻海社内に存在した最重要部門であるコンシューマー向け電子製品部門の責任者となり、当時のヒット商品であるプレイステーション2の受注に成功します。また、パナソニックからの受注も成功するなどの功績を残し、2005年にはついに鴻海グループ(鴻海科技集団)の副総裁まで上り詰めていきます。

こうした日本との縁深いつながりがあったからか、シャープを子会社化するにあたり、戴正呉氏が社長に就任し、経営の再建を図ることとなります。

シャープの社長 戴 正呉の実績

鴻海にてさまざまな手腕を発揮していた戴正呉氏ですが、シャープの社長に就任してからの実績はどのようなものを残しているのでしょうか。ここではその実績の一部をご紹介していきます。

徹底したコスト改革や信賞必罰の人事制度で構造改革を行う

戴正呉氏は社長に就任してまず、シャープの構造改革を進めます。まず、細やかな経費にまで自ら目を光らせるコスト改革を進め、年間に1700億円超の削減を達成しました。

また、成果に応じて賞与に大きく差をつける、信賞必罰の人事制度を導入します。こちらは役割、つまり仕事の価値に応じて賃金を支払う、役割等級制度と呼ばれる、国際的には主流の人事制度です。

この制度の導入により、2017年度の賞与は2016年度実績の2倍、平均年間4ヶ月分へとアップを果たします。一方で、信賞必罰という言葉通り、業績への貢献度に応じて最も多い人で8ヶ月、少ない人で1ヶ月という差をつけました。

4年ぶりの通期最終黒字化を達成しシャープを再建させる

なんと言っても戴正呉氏最大の功績は、シャープを再建させたことでしょう。

社長就任前の2015年度、シャープは448億円の営業赤字と2223億円の最終赤字を計上するとともに、430億円の債務超過に陥り、2016年8月には東証二部へと転落しています。

そのような状況下で社長に就任しながらも、16年度には早くも営業黒字へと転換させ、2017年12月には1年4ヶ月の異例とも言える短期間での東証一部復帰を果たします。

そして2017年度には、ついにシャープを4年ぶりの通期最終黒字へと導き、見事シャープの経営を再建させました。

シャープの社長 戴 正呉(たい せいご)の資産・年収

戴正呉氏の2018年度の報酬は、シャープの2018年度有価証券報告書によると、1億3700万円(内訳:基本報酬9,300万円、賞与4,300万円)でした。

2017年度有価証券報告書では、報酬が明かされていなかったため1億円以下の報酬であったことがわかります。

2018年度の報酬が1億円を超えた要因としては、2017年度に黒字転換をしたためであり、社長就任時に「黒字転換できるまでは報酬を受け取らない」と語っていたことから、2017年度までの報酬は受け取っていないことが推測できます。

また、 戴正呉氏の気になる資産についてですが、調査したところ明らかにしているデータは発見できませんでした。

シャープの社長 戴 正呉(たい せいご)の名言・メッセージ

2019年8月29日に公開された「経済界」に、『戴正呉会長兼社長を直撃!「なぜ、シャープは復活できたのか?」』というタイトルで戴正呉氏へのインタビュー記事が掲載されています。その中で、戴正呉氏はシャープの社長へ就任した時の心境を以下のように答えています。

「私は、鴻海には戻らないつもりで、片道切符で日本にやってきた。しかも、やってきたのは私だけ。いまでも、シャープのなかにいる鴻海出身者は、1万9千人分の1」

また、同記事ではシャープの再建方法について以下のように語っています。

「確かに鴻海流のやり方は導入した。しかし、それだけではない。私が、大同股份有限公司に勤務していた際に、日本に駐在して日本人の上司から学んだこと、そしてシャープの創業者である早川徳次氏の経営の考え方も生かしている。鴻海流、日本流、早川流のミックスだといえる」

このように、自分事として社員たちとともにシャープの再建へ取り組んだこと、シャープに馴染みのある早川流と鴻海流をミックスして再建に取り組んだことが、シャープの現状につながっているのでしょう。

まとめ

無能な経営による債務超過から、国内大手電機メーカーとして初の外資傘下となったシャープですが、戴正呉氏のもとで見事に再建を果たしました。

2019年度をもって戴正呉氏が退任することになり、またもシャープは変化の時を迎えます。時期社長はどのようにシャープを発展させていくのか、今後とも目が離せません。

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