就活において日本の平均年収より高い収入を得られるかどうかも、企業選びの方法の一つです。しかし、年収の中央値と比較する人は少ないことでしょう。実は日本の平均年収と中央値はイコールではありません。都道府県や男女別でも、年収の中央値は異なります。今回は年収の中央値について解説します。

年収中央値とは

まず、年収の平均値と中央値の違いについて説明しましょう。200万円 / 300万円 / 400万円 / 500万円 / 600万円 / 800万円 / 1400万円　と年収の異なる7つのデータを元に解説していきます。

それぞれの意味は、以下の通りです。

年収の平均値は総和を人数で割ったもの

まず、年収の平均値は上記の通り、年収データを足して割ったものを指します。

例のデータですと年収の平均値は600万円となります。

年収の中央値はちょうど真ん中にくる値

次に年収の中央値についてみていきましょう。

例のデータですと年収の中央値は500万円となります。

年収の中央値の方が感覚値に近い

平均年収と聞くと、それが全体の中央にくる数値と思われがちですが、中央値より高くなります。

平均年収より年収中央値の方が、日々の実感値に近いと言われています。資本主義社会においては、少数の年収が高い富裕層が平均値を押し上げる一方、年収が低い層の人口が多数のピラミッド構造を成しているからです。

より詳細に年収分布を知りたい方はぜひ以下の記事も一読してみてください。

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次章以降で、年収の中央値について詳しく説明します。

年齢別｜年収中央値の推移

厚生労働省が発表した「平成30年度国民生活基礎調査の概況」によると、世帯年収の中央値は423万円でした。ここでは、各種サイトからの情報をもとに、年代別の年収の中央値をまとめてみました。

平均年収が551万6,000円に対し、年収の中央値が423万円であることを考えると、決して高いとはいえないことがわかります。

男女別｜年収中央値

日本全体の年収中央値が423万円であることは前述しました。さらに年収中央値は、男女によっても違いがあります。ここでは各種サイトからの情報をもとに、男性と女性の年収中央値の違いを比較してみます。

男性の年収中央値

男性の給与所得者における年収の中央値は、420万円～450万円といわれています。20代から50代の男性にすると、年収中央値は420万円から520万円に上がります。

年収が450万円で、賞与が基本給の4ヶ月分と試算した場合、月給は28万1,000円となります。そこから所得税や社会保険料を引いた手取り額は、22万5,000円ほどになります。

女性の年収中央値

女性の給与所得者における年収の中央値は、280万円～300万円といわれています。これは20代から50代の女性に限定しても、変わらない金額です。その背景には、女性の方が非正規雇用者が多いことがあります。

年収が280万円で賞与がない場合、月給は23万3,000円となります。そこから所得税や社会保険料を引いた手取り額は、18万6,400円ほどになります。

雇用形態別｜年収中央値

男性より女性の年収中央値が低くなる理由として、非正規雇用者が多いことがあげられると前述しました。しかし実際には、男性にも非正規雇用者は数多くいます。ここでは各種サイトからの情報をもとに、正規雇用と非正規雇用の年中中央値の違いを比較してみます。

正規雇用の年収中央値

正規雇用者とは、企業と雇用期間を決めずに労働契約を結んでいる社員のことです。正規雇用者の年収中央値は、430万円から440万円とされています。

年収が440万円で、賞与が基本給の4ヶ月分と試算した場合、月給は27万5,000円となります。そこから所得税や社会保険料を引いた手取り額は、22万円ほどになります。

非正規雇用の年収中央値

非正規雇用者とは、労働時間や期間について、企業と個別に契約を結んで働く労働者のことです。パートやアルバイト、派遣社員、契約社員、嘱託社員などをさします。非正規雇用者の年収中央値は、150万円から160万円とされています。

非正規雇用者に賞与が支給されることはほぼありませんので、年収が150万円の場合、月給は12万5,000円となります。そこから所得税や社会保険料を引いた手取り額は、10万円ほどになります。

職業別｜年収中央値

職業別の年収中央値についても確認しましょう。

男性サラリーマンの年収中央値は約470万円

男性のサラリーマンの年収中央値をボーナスを差し引き、月収換算すると約30万円となります。

就職難易度トップクラスの外資金融・コンサルの初任給と同じもしくはそれ以下の金額が、男性サラリーマンの年収中央値なのです。それだけ、外資系企業が高給かつ少数の人しか入れない狭き門であることがわかると思います。

公務員の年収中央値は約580万円

公務員の場合はサラリーマンに比べて約100万円程度高い水準となっています。

公務員の年収は人事院が定める給与表に基づいており、給与の原資も国民からの税金と安定しています。地方公務員、国家公務員などで年収の違いがあるとはいえ、中央値は高い水準が担保されていると言えます。

医師の年収中央値は約1000万円

職業の中でも高給な印象のある医師はその印象通り、年収の中央値も1000万円程度と高水準です。

医師の中でも内科外科など分類はあれど、年収は軒並み高く、開業医や病院長に就けば年収水準は数千万円後半~億円単位になると言われています。

年収を上げるためにすべきこと5選

自分の年収が中央値より低い場合、それを上げたいと考えるのは自然なことです。しかし、行動しなければ年収が上がることはありません。ここでは年収を上げるためにすべきことを3つ、紹介します。

現在の職場で昇給を目指す

1つめは、現在の職場で昇給を目指すことです。職場によっては、勤続年数に応じて基本給が上がっていくところもあるでしょうが、大手企業に勤務しているからといって、安泰な世の中ではありません。自らスキルアップやレベルアップをはかる必要があります。具体例は、以下の通りです。

• 会社から与えられた目標を必達する
• 業務に役立つ資格を取得し、資格手当を受給する
• 昇進する

上記のような目標をたてて行動すると、周囲の評価も変わるものです。自分でできることには、積極的に取り組みましょう。

市場価値の高い人材になる

転職時に年収をあげるために市場価値の高い人材を意図的に目指すという戦略もあります。

現在でいうと、AIに代替できないスキルであるクリエイティビティ、プロジェクトマネジメントであったり、専門性を有する人材数が希少なエンジニア、ファイナンス系のスキルがおすすめです。

スキルは単一ではなく、掛け算の組み合わせで獲得できると市場価値が極めて高い人材になることができます。年収の中央値より高い水準の年収がもらえる転職先にいけるかどうか、は一つの判断軸になるでしょう。

副業を行うことで収入を増やす

3つめは、副業を行って収入を増やすことです。働き方改革が進むにつれて、副業を許可する企業が増えています。勤務先で副業が禁止されていない場合は、給与とは別の収入を得る方法を考えてみるのも選択肢の一つです。人気の副業には、以下のものがあります。

• クラウドソーシング
• ハンドメイド品の販売
• せどり・転売
• ネット投資
• 仮想通貨
• 講師・セミナー業
• 動画配信

ただし、副業にも専門スキルが求められるものが多いので、確実に収入になるとは限りません。また、副業に精を出して本業が疎かになるのは本末転倒です。休日に短期のアルバイトをするという方法もあるので、自分に合うものを探すことをおすすめします。

好条件の企業に転職する

4つめは、現在の勤務先より好条件の企業に転職することです。スキルや経験が十分な人は、同業他社に好条件で転職できる可能性が高いです。自分の市場価値を知り、転職後のミスマッチを避けるうえでも、転職エージェントを活用するのがよいでしょう。

その場合は、複数の転職エージェントに登録するのがポイントです。得意な業界や懇意にしている取引先が異なるので、より多くの求人を知るチャンスが広がります。担当するキャリアカウンセラーとの相性も大事なので、上手に使い分けましょう。

独立して年収を飛躍的にあげる

リスクも高い手段として起業があります。

起業初期は年収が半分以下になることも予想されますが、うまく立ち上がりキャッシュフローも回ってくると自身の役員報酬を、サラリーマンの給与よりかは裁量をもって設定することが可能です。

億単位の年収をもらえるようになれば年収の中央値など気にすることない富裕層の仲間入りです。

まとめ

今回は年収の中央値について、様々な視点から解説しました。

国民の平均年収より年収中央値の方が、生活に近い実感値としての指標になります。年齢にもよりますが、年収中央値より低い場合は、転職を含めて年収を上げる手段を考えた方がよいかもしれません。自分の年収と年収中央値を比較して、今後の働き方について考えてみてください。