【最新データで見る】ブラック業界の見分け方やブラック3業界の離職率を解説

「ブラック3業界」、サービス・不動産・小売りには注意しましょう。いずれも、「働いてはいけない業界」「やめた方がいい業界」「就職してはいけない業界」に該当します。今回はブラック業界3つの実情を解説していきますが、2つの優良ホワイト業界も紹介しています。就活中の方は、ぜひ後者をお選びください。

激務業界

ブラック業界とは

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「ブラック業界で働いてはいけない」という声をよく聞きますが、その基準について知っている方は少ないのではないでしょうか。ブラック業界には、次のように3つの基準があります。

  • 労働時間が長い
  • 給料が低い
  • 休日が少ない

こうした基準は求人票でも確認できるため、知っているだけでもブラック業界への就職を避けやすくなるはずです。各基準について以下で詳しくお伝えしていきます。

労働時間が長い

労働時間があまりにも長い場合、ブラック業界やブラック企業の可能性があります。

厚生労働省は、企業経営者向けに「長時間労働チェックリスト」を発行しています。主に長時間労働を削減するルールブックのようなものですが、企業に課された規定を知るには最適です。

1ヶ月の残業時間が80時間を超えることを、厚生労働省は「過労死ライン」と定めています。もし、それが2ヶ月以上続く場合、労災(労働災害)として認められる可能性があるため、ブラック企業の可能性が高いでしょう。

給料が低い

給料があまりにも低い場合もブラック業界やブラック企業の恐れがあります。

厚生労働省が公表する「平成 30 年賃金構造基本統計調査の概況」では、男女別の平均賃金(月給)が記載されています。2018年は、男性で33.7万円(年齢42.9歳・勤続12.4年)、女性で24.7万円(年齢41.4歳・勤続9.7年)です。

もし上記と比較して相当少ないと感じた場合、給料が最低賃金以下でブラック企業の可能性が高くなります。

休日が少ない

年間の休日日数については、特別に法律で定められているわけではありません。ただ、労働基準法35条1項(休日)には、会社は従業員に対して、毎週1回は必ず休日を与える必要があると規定しています。

また、休日についても厚生労働省のデータが役立ちます。「平成30年就労条件総合調査の概況」では、労働者一人あたりの年間休日数の平均が示されています。数値は113.7日です。

上記日数よりも休日数が少ない場合、ブラック業界の可能性が高くなってきます。

ブラック業界の見分け方

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ブラック業界の基準のほかにも、次の2つの要素によって見分けることができます。

  • 離職率の高さ
  • 労働基準法の違反事例に該当しないか

ここでも厚生労働省の資料を用いて分かりやすく解説していきます。念のため、志望している企業について事前に確認しておくようにしましょう。

離職率

離職率が高いと人の出入りが激しく、構造的に何らかのトラブルを抱えている可能性があります。ここでは、厚生労働省の「平成30年雇用動向調査」を参考に、離職率の高い産業トップ7を紹介していきます。

産業

離職率

宿泊業・飲食サービス業

26.9%

生活関連サービス業・娯楽業

23.9%

サービス業(その他)

19.9%

教育・学習支援業

16.6%

医療・福祉

15.5%

不動産業・物品賃貸業

13.7%

卸売業・小売業

12.9%

なかでもサービス業の離職率がひときわ高くなっています。複数の分野のサービス業がトップ3に登場していることから、人材流動性が高いことがうかがえるでしょう。

また、 東洋経済新報社が出版している「会社四季報」 などにも、各企業の離職率・三年後新卒定着率が記載されています。 男女の離職率に大きな差がある場合や無回答の企業には注意しましょう。

労基法の違反事例

厚生労働省の「労働基準関係法令違反に係る公表事案」では、労働基準法の違反事例について多数企業の実名入りで紹介されています。仮に志望する企業の名が入っている場合は、ブラック企業の恐れがあるので要注意です。

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監修者プロフィール

三浦拓巳みうらたくみ

1997年群馬県生まれ。20卒として就職活動を行う。就活中はエントリーシート15社中全て通過。大手広告会社志望から一転、スタートアップに内定を承諾。内定後は人材育成会社にて、エントリーシート、面接などの選考対策に従事し、約70人の生徒を担当。自身の就職活動での学びを活かし、教育事業に注力している。