総合電機メーカー8社を徹底比較|将来性やビジネスモデルも解説します

総合電機メーカーとは戦後の日本で電子機器の販売によって急成長を遂げた、代表的な8社のことです。この記事では総合電機メーカーの歴史・現状・将来性や、各社の会社情報や事業の特徴などを紹介します。電子機器メーカーへの就職を考えている方はぜひ参考にしてみて下さい。

業界大手メーカー

総合電機メーカーとは

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実は「総合電機メーカー」という言葉は明確に定義されているものではなく、一般的に知られる日本の大手電機メーカーを総称した言葉で、いわゆる俗語のようなものです。

この見出しで総合電機メーカーと言われる企業と、そのビジネスモデルについて見てみましょう。

総合電機メーカーで有名な8社

総合電機メーカーと呼ばれる企業は以下の8社です。

  • パナソニック
  • 日立製作所
  • ソニー
  • 東芝
  • 三菱電機
  • 富士通
  • NEC
  • シャープ

上記の8社は戦後の日本の高度経済成長を支えた代表的な企業で、その技術力をもとに冷蔵庫・洗濯機などの白物家電、テレビ・ラジオなどの黒物家電などを安く大量生産していました。

8社を更に細分化すると「総合電機」が日立製作所・東芝・三菱電機、「AV(映像・音響)家電メーカー」がパナソニック・ソニー・シャープ、「IT大手」が富士通・NECとなります。

総合電機メーカーのビジネスモデル

総合電機メーカーのビジネスモデルは、従来は以下のような高度な技術が必要になる機械の生産・販売を総合的に行っていました。

  • 発電・送電機
  • 産業用電気機械
  • 電球・電気照明器具
  • 電池
  • 家電製品

つまり、かつての総合電機メーカーは製造業メーカーや発電所などが使う機械から、家庭用電子機器類の製造・販売を全て行っていました。その取り扱う製品の幅広さから「総合」電機メーカーという言葉でまとめられていました。

しかし1990年代以降には、競合他社の台頭・国内から海外へのメイン市場の移り変わり・市場環境の変化(スマートフォンなどの新たな電子機器の台頭)・EMS(電子機器受注生産)といった要因から、8社のビジネスモデルも変化しました。

総合電機メーカーの概況

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次に総合電機メーカーの歴史と今後の見通しなどを概観し、今総合電機メーカーが置かれている状況や今後どのように事業が移り変わっていくかを見てみましょう。

かつて「Japan as NO.1」と言われていた高度成長期を支えた日本の電機メーカーの状況はビジネス環境の変化で大きく変わっています。

総合電機メーカーの歴史

総合電機メーカーの歴史は戦後の日本の高度経済成長・バブル崩壊・その後のマーケットの変化で概観することが出来ます

戦後の日本の高度経済成長期には日本全国で家電の需要が高まったことで、「三種の神器」と言われた洗濯機・冷蔵庫・白黒テレビや、「3C」と言われるカー(車)・クーラー・カラーテレビの需要で電機メーカーの売上が大きく向上しました。

しかし、バブル崩壊と「失われた20年」による内需の冷え込み・買い替え需要のみによる売上の伸びの鈍化・外国企業の台頭によるシェアの縮小などに見舞われています。

総合電機メーカーの現状と将来性

そんな総合電機メーカーを取り巻く事業環境は、海外のゲームチェンジャーによってどんどん変わっています

かつて収益の主体でもあったTV事業は韓国のサムスン・LGが台頭。そして携帯電話はスマートフォンに取って代わり、米国のアップルと中国のファーウェイが世界的に市場を席巻しています。

そして、中国・韓国の電機メーカーはまだ日本よりも人件費が安いので製品価格も安いです。一方では高品質でも売れないという日系メーカーのマーケティング力の問題もあり国内でのシェアの獲得は厳しい状況になっています。

総合電機メーカーの市場規模

総合電機メーカーが関わる業界は幅広いため、市場規模を予測するのは難しいですが、電子機器や情報技術に関する情報を発信する電子情報技術産業協会(JEITA)の予測では2020年には電子機器の世界的な市場規模はさらに拡大する見通しです。

2018年

2019年

2020年

市場規模

2兆8926億ドル

2兆9,219億ドル

3兆807億ドル

2018年から2019年の拡大がおよそ1%と見込まれているのに対して、2019年から2020年でおよそ5%の市場拡大が予測されています。

これは世界的にIT・技術投資が積極的に行われていることが背景にあり、IoT機器や5G関連製品の需要拡大から市場規模が拡大すると予測されています。

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監修者プロフィール

三浦拓巳みうらたくみ

1997年群馬県生まれ。20卒として就職活動を行う。就活中はエントリーシート15社中全て通過。大手広告会社志望から一転、スタートアップに内定を承諾。内定後は人材育成会社にて、エントリーシート、面接などの選考対策に従事し、約70人の生徒を担当。自身の就職活動での学びを活かし、教育事業に注力している。