オファー面談とは?オファー面談の流れや確認すべき項目を徹底解説!

オファー面談は、企業が中途採用者を対象に行うことが多いです。転職の場合は、それまでのキャリアや持っているスキルによって、内定者側にも譲れない条件があるのが一般的なので、すり合わせが必要です。そこで今回はオファー面談とは何か、その流れや質問しておくべき項目について解説します。

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オファー面談とは

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企業がオファー面談を行うのは、明確な目的があるからです。そして内定者にとっても、入社後のミスマッチをなくす意味でも、大事な機会となります。ここでは、オファー面談の目的や受ける場合の注意点について説明します。

オファー面談の目的

オファー面談は、企業・内定者共に目的を持って臨む場であることは前述しました。ここでは、オファー面談の具体的な目的を2つ、紹介します。

①|条件の交渉

1つめは、採用にあたっての条件の交渉を行うことです。企業が確認する内容の具体例として、以下のものがあげられます。

  • 給与や勤務拘束時間等の労働条件
  • 配属部署と業務内容

オファー面談がある場合、事前に労働条件通知書が送付されるのが一般的です。企業は提示した労働条件と内定者の要望のすり合わせを行うために、オファー面談に臨んでいます。そのため、内定者側が給与や業務内容について条件交渉する場としても機能するのです。

企業からオファー面談の連絡がない場合、内定者がその機会を設けるように依頼することも可能です。

②|疑問の解消

2つめは、入社の意思決定にあたって、内定者が疑問を解消することです。 オファー面談の際には、配属部署の上司やメンバーを紹介されることもあります。その際に、入社後の仕事内容や働き方など、内定者が感じている疑問や不安を解消するための質問に回答してもらうのです。

具体的な内容については後述しますが、入社後のミスマッチを避けるためにも、自分が譲れない条件を明確にしたうえで、質問をするよう準備しておくことが大事です。

オファー面談の注意点

オファー面談を、面接同様にとらえている人もいるようですが、それは違います。オファー面談は、企業が内定者を入社させる目的で行われることが多いものです。それを踏まえて、オファー面談の注意点を3つ、説明します。

①|内定が取り消されることはない

1つめは、オファー面談によって内定が取り消されることはほぼないことです。前述した通り、オファー面談は選考プロセスではなく、内定者と雇用条件をすり合わせることが目的で行われます。企業が内定通知を送った時点から、企業は内定者に対して雇用責任を負うからです。

内定者が虚偽の申告をしていない限り、企業側から一方的に内定を取り消すことはできません。それを踏まえて、双方が納得する雇用条件について確認することが大事です。

②|オファー面談がないこともある

2つめは、オファー面談がない企業もあることです。法的に義務付けられている労働条件通知書を郵送し、確認書を返送させることで手続きを終える企業もあります。しかし、労働条件通知書にすべての雇用条件が明記されているとは限りません。

疑問がある場合には、内定者が企業にオファー面談を求められることは前述した通りです。雇用契約書を取り交わした後で雇用条件を変えるのは難しいので、きちんと労働条件通知書に目を通し、事前に提示された内容と相違ないかを確認することをおすすめします。

③|他社の内定を隠さなくていい

3つめは、他社からも内定をもらっている際には隠す必要はないことです。複数の企業から内定を得ていて、自分の本命企業が明確でない場合は、オファー面談を受けてから最終決定を行う方がよいでしょう。

内定者に対し、他社からも引き合いがきていることを知り、より熱心にアプローチする企業もあるはずです。それは、内定者を獲得したいという企業の意思の表れといえます。オファー面談を行うことで、自分の企業に対する入社意欲のランクが変動するのも珍しいことではありません。冷静に見極めましょう。

オファー面談までの流れと質問すべき項目

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ミスマッチのない選択をしたいなら、オファー面談を最大限に有効活用する必要があります。そのためには、オファー面談の流れと質問すべき項目について理解し、事前準備を行っておくのがセオリーです。

ここでは、オファー面談までの流れと質問すべき項目について説明します。

オファー面談までの流れ

オファー面談を設定する際の流れは、どの企業でも変わりません。ここでは、オファー面談までの流れについて、具体的に説明します。

①|労働条件通知書の受け取り

1つめは、労働条件通知書を受け取ることです。労働条件通知書とは、労働基準法で定められた、雇用主である企業が内定者に対し、雇用契約を結ぶ際に送付する書面をさします。以下の内容が明記されているのが、一般的です。

  • 労働契約の期間
  • 就業場所
  • 業務内容
  • 就業時間
  • 休憩時間
  • 休暇・休日
  • 給与の支払日
  • 給与の計算方法
  • 退職に関する事項

労働条件通知書は雇用契約書とは違い、企業が入社にあたっての条件を提示するものです。そのため、選考の際に示されていた雇用条件と内容が異なる、自分の希望条件とズレがあるなどの場合は、労働条件通知書に基づいた交渉が可能です。

②|オファー面談

2つめは、オファー面談に備えて事前準備をすることです。労働条件通知書と面接時の説明に違いがないかどうかを確認したうえで、疑問や不安を洗い出します。そして、確実に質問したい内容はメモして持参しましょう。また、人によっては条件交渉の準備もあるかもしれません。オファー面談に持参する持ち物は、以下の通りです。

  • 労働条件通知書
  • 企業への質問をまとめたメモ
  • 筆記用具
  • 印鑑

オファー面談の際に交通費が支給される企業があるため、印鑑は忘れずに持参することをおすすめします。

③|後日返事をする

3つめは、指定された期日までに内定諾否の返事をすることです。オファー面談後、入社するか否かの意思は1週間前後で伝えるのがマナーです。そして、内定承諾・辞退のいずれにせよ、電話で連絡することをおすすめします。

入社を承諾する場合には、採用担当者に電話で連絡するのが先決です。不在だった場合にはメールをしておき、改めて電話で連絡するようにしましょう。その際のポイントは、以下の通りです。

  • 「内定をお受けします」と明確に伝える
  • 電話は始業・終業時間前と休憩時間を避ける
  • 入社に必要な手続きについて確認する
  • メールの場合は一度電話したが不在だったことを伝える

また、内定を辞退する際には、1日も早く連絡をするのがマナーです。内定辞退の理由は求められなければしなくてかまいませんが、誠意ある応対をしましょう。

オファー面談で質問すべき項目

オファー面談には、入社にあたって事前にしつもんしておくべき質問項目があります。内定を承諾した後では交渉しにくい項目もあるので、労働条件通知書の内容と自分の希望条件を照らし合わせておく必要があるのです。ここではオファー面談で質問すべき項目を5つ、紹介します。

①|仕事内容・年収

1つめは、仕事内容と年収です。自分が配属される部署と業務内容、年収について確認が必要です。というのも、募集職種と配属先の業務内容が異なるケースが少なくないからです。その場合、希望職種でなくても入社するのかどうかを、自分で判断しなければなりません。

また、応募時に確認した募集要項には基本給だけでなく、賞与や手当に関しても記述があったはずです。賞与は年間で基本給何ヶ月分なのか、支給実績はあるのか、通勤手当以外に家族手当や資格手当が支給されるのかなど、疑問に思うことは確認しておきましょう。また、通勤交通費に上限を設けている企業もあるので、注意が必要です。

②|評価制度

2つめは、評価制度です。長く働き続けるうえで、成果を認めて正当に評価されるのか、それに見合う昇給があるのかは大事なポイントです。そのため、以下について確認しておくことをおすすめします。

  • 評価方法/年功序列で勤続年数が基本なのか、360℃評価制度を取り入れているのかなど、内定先企業が用いている方法とその基準を確認する
  • 評価の頻度/査定が年に一度なのか、二度なのかを確認する
  • 昇進スピード/どのくらいの期間にどのような成果を上げれば昇進できるのかを確認する

その際、目標設定をどのように行うのかも、合わせて確認しておくとよいでしょう。

③|残業時間・転勤

3つめは、残業時間の目安や転勤の有無についてです。残業の頻度や1日あるいは1週間の残業時間の目安、繁忙期と閑散期はいつか、その場合に残業時間にどのくらいの差があるのかは、確かめておきたいところです。

また、転勤がある企業の場合はその頻度や期間、家族そろってなのか単身赴任可能か、転居の場合の費用負担について確認しておくことが大事です。合わせて、部署異動の可能性も確かめておくと、安心して入社できるはずです。

④|福利厚生

4つめは、内定先企業の福利厚生制度についてです。ここでいう福利厚生とは、「法定外福利厚生」がどの程度充実しているのかを、確かめておくことです。具体的には、以下のものがあげられます。

  • 自社で提供するもの/住宅手当・家賃補助、通勤交通費、家族手当、産休・育休・介護休業制度、医療・健康、ライフサポートなど有無
  • 外部サービスを利用するもの/宿泊・旅行・健康増進、育児・介護支援、自己啓発、スポーツ、財産形成、エンターテインメントの割引利用や利用補助などの有無

基本給が低めでも、こうした福利厚生によって、生活が豊かになる企業は少なくありません。法定外福利厚生が充実していると説明を受けた際には、取得実績も確かめましょう。

⑤|会社の雰囲気

5つめは、会社の雰囲気です。転職原因の筆頭に職場の人間関係があがるように、働くうえで職場の雰囲気が自分にマッチしているかどうかは、大事なポイントです。直属の上司や配属される予定のメンバーとの相性や、社員間の交流の頻度なども確認しておきたいところです。

また、仕事中の雑談の有無や休憩時間の過ごし方も、職場の雰囲気を知る手掛かりとなります。

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監修者プロフィール

三浦拓巳みうらたくみ

1997年群馬県生まれ。20卒として就職活動を行う。就活中はエントリーシート15社中全て通過。大手広告会社志望から一転、スタートアップに内定を承諾。内定後は人材育成会社にて、エントリーシート、面接などの選考対策に従事し、約70人の生徒を担当。自身の就職活動での学びを活かし、教育事業に注力している。