人材業界はブラック?|ブラックと言われる理由や人材業界の今後を徹底解説!

かつては人材業界といえば転職市場がメインでしたが、近年は就活生を対象とするサービスも充実し、売り手市場となっています。しかし、人材業界がブラックであるという噂が聞こえてくるのも事実です。そこで今回は、人材業界がブラックと言われる理由や、見極め方について解説します。

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この記事の監修者

キャリアカウンセラー|秋田 拓也

厚生労働省のキャリア形成事業にキャリアコンサルタントとして参画。
大手警備会社にて人事採用担当として7年間従事の後、現職にて延べ200名以上の企業内労働者へキャリアコンサルティングを実施。

■所持資格
国家資格キャリアコンサルタント、産業カウンセラー、CDA(キャリア・デベロップメント・アドバイザー)

人材業界はブラックと言われることが多い

人材業界はここ数年、前年より市場規模を拡大しています。しかし人材業界と一口にいっても、そのビジネスモデルは様々です。そのため、選ぶ業態によって仕事内容が異なります。そして中には、ブラックと言われる業態があるのが現実です。

ここでは、人材業界はブラックと言われることが多い理由を探るため、業界の基本情報や企業例、今後の展望について説明します。

目次

人材業界の基本情報

人材業界は、以下の4つのビジネスモデルで成り立っています。

  • 人材紹介業/採用したい企業と仕事を探している求職者をマッチングし、紹介する
  • 人材派遣業/人手不足の企業に、欲しいスキルを持った人材を派遣する
  • 求人広告事業/自社のメディアに企業の求人広告を出稿してもらい、広告収入を得る
  • 人材活用事業/特定のプロジェクトに必要な人材を、期間限定で採用する

いずれにせよ、採用を考えている企業と仕事を探している求職者をつなぐ仕事といえます。日本では人材活用事業を除く3つが、活況となっています。

人材業界の企業例

人材業界の企業例を、ビジネスモデル別に紹介しましょう。

  • 人材紹介業/リクルートエージェント、パソナキャリア、type転職エージェント、doda
  • 人材派遣業/テンプスタッフ、スタッフサービス、パソナ、リクルートスタッフィング
  • 求人広告事業/リクナビ、マイナビ、タウンワーク、an

前述した通り、人材活用事業をメインで行っている企業は、2020年5月現在にはないようです。しかし、海外人材活用事業や、主にシニアを対象とした企業等でOB人材活用事業などが進んでいます。そう考えると、日本に人材活用事業が根付くのも、そう遠いことではないと考えられます。

人材業界の今後

超少子高齢化が進んだことで、新卒採用は売り手市場で推移してきました。しかし、AI導入によってなくなる職業があると言われ、コロナウイルスの影響で世界規模で経済が停滞した影響は、人材業界にも及ぶことが予想されます。そのため、採用に対する考え方も、自社の求める人材を長期的に採用することより、すぐに利益に結びつく可能性が高い短期的なマッチングに移行する可能性が高いです。

そうなった場合、人材業界の伸び率や収益構造が、現状のまま維持されるとは言いきれません。むしろ、これをきっかけに人材活用事業が大きく伸びることもありえます。2019年までの人材業界の動向については、以下の記事が参考となります。

記事に飛ぶ

上記の記事で業界の全体像はつかめると思いますが、2020年は就活市場が変化することが予想されます。しっかり業界研究することをおすすめします。

人材業界がブラックと言われる理由

就活生にも転職者にも人気が高い人材業界ですが、実は離職率が高いことでも知られています。厚生労働省が発表した「平成30年雇用動向調査結果の概況」によると、人材業界が含まれるサービス業(他に分類されないもの)の離職率は、19.9%でした。これは、決して低い数値とはいえません。つまり、ブラック業界である可能性が高いと言うことです。

ここでは人材業界がブラックと言われる理由を3つ、紹介します。

理由①|理想と現実の差が激しい

1つめの理由は、人材業界に対する理想と現実の差が激しいことです。そのため、仕事を続けるうちに疲弊してしまう人が少なくありません。ここでは、人材業界に対する理想と現実の例を2つあげて説明します。

理想|直接人の役に立てる

人材業界を目指す人の多くが、「直接人の役に立てる」という仕事に魅力を感じているようです。自社の求める人物を採用したい企業と、自分の希望条件に合う仕事を探している求職者双方に満足してもらえる結果になった時には、大きな喜びを得ることができます。それは、人材業界特有のやりがいと言えるかもしれません。

現実|広告営業が多く、企業へのアプローチが多い

前述した通り、求人業界には様々なビジネスモデルがあります。そして、実際に求人しているのは人材紹介業ではなく、求人広告事業の方が多いです。自社メディアに求人広告を出稿してもらうためには、企業に営業をかけなければなりません。勤務先によっては、企業への飛び込み営業のノルマを課されることもあり、それが負担となるケースも珍しくありません。

理想|面白そうな仕事のイメージがある

企業と求職者をマッチングするためには、双方にきちんとヒアリングを行い、丁寧なサポートを行う必要があります。そうしたクライアントや求職者と深く関わる仕事を、面白そうだと感じる人もいることでしょう。業界や職種、求める人物像が異なる企業と関わるため、常に仕事に対して新鮮味を感じられる点も魅力です。

現実|ノルマが多いテレアポを課される

人材業界は、企業が採用できるという成果を上げなければ、売り上げをたてることができません。そして、営業職として採用された場合は、必ず目標数字が設定されます。テレアポ・名刺交換・訪問などについて、1日あるいは1週間単位でノルマを課している企業も少なくありません。それが負担となり、退職を選ぶ人もたくさんいます。

理由②|労働時間が長い

2つめは、労働時間が長いことです。人材紹介業の場合は、在職中または在学中に利用する人が多いため、夕方以降の打ち合わせが珍しくありません。人材派遣業の場合は、クライアントからクレームが入れば休日返上は当たり前です。求人広告事業も、飲食店などがクライアントの場合、残業や休日出勤になることは珍しくありません。

そのため、1日の労働時間が長くなるだけでなく、休日が少なくなる人がいるという現実があります。

理由③|やりがいを感じられない

3つめは、やりがいを感じられないことです。人材業界というと、キャリアカウンセラーとして、企業と求職者双方の話を聞き、マッチングすることをイメージする人が多いことでしょう。しかしそうした業務に就けるのは、人材紹介業に関わる一部の人だけです。

人材派遣業や求人広告事業は目標を達成するために、テレアポなどのノルマを課され、それに追われることも多々あります。そうした仕事だけでは、やりがいを感じる機会は少ないと考えられます。

人材業界の会社かブラックかどうか見極める方法

人材業界に属していても、企業の規模によって仕事内容は異なります。そして中には、ブラック企業と言われる会社が含まれているのも事実です。ここでは、応募を検討している人材業界の会社が、ブラックかどうかを見極める方法を3つ、紹介します。

方法①|離職率を確認する

1つめは、応募を検討している企業の離職率を確認することです。離職率は、1年間に退職した人の人数を、年度初めに勤務していた社員数で割って算出します。大手企業であれば、就職四季報の「3年新卒定着率」を見ることで、離職率を推測することができます。

また、面接時に採用担当者に直接質問する、就活や転職サイトの口コミ情報をチェックするという方法もあります。また、有価証券報告書を公開している企業の場合は、社員の平均勤続年収をチェックしてみるのもよいでしょう。平均勤続年数が短く、社員の平均年齢が低い場合、社員の定着率が悪いと考えられます。

方法②|直接電話をかけてみる

2つめは、応募を検討している企業に直接電話をかけてみることです。人材業界の会社であるにも関わらず、電話応対が雑だったり、長時間待たされるようであれば、真っ当とは考えにくいです。

また、人材業界は労働時間が長いと前述しましたが、就業時間外や休日に電話して必ずつながる会社も、ブラック企業である可能性が高いです。この方法なら、応募前に確かめることができるので、ぜひ実践してみてください。

方法③|社員に話を聞きに行く

3つめは、応募を検討している企業の社員に話を聞きに行くことです。就活生の場合は、OB訪問やリクルーター面接を活用すると良いでしょう。月の平均の残業時間や休日出勤回数、仕事の内容などについて、人事担当者以外の人の話を聞くのです。

その際、会えた社員の人の勤続年数や、職場に何人の先輩がいるかを質問するという方法もあります。勤続年数が短いのに役職がついていたり、30代・40代の社員が少ない場合は、離職率が高い職場である可能性があるので注意が必要です。

人材業界でも特にブラックなのは営業職

人材業界に属する企業には、以下のような職種があります。

  • 営業職
  • キャリアアドバイザー職
  • 経営企画・人事・広報などのバックオフィス職
  • エンジニア職

中でも特にブラックと言われるのが、営業職です。その理由として、以下のことがあげられます。

  • 売上目標やテレアポ件数など、厳しいノルマを課されることが多い
  • 人を相手にする仕事なので、想定外のトラブル対応が少なくない
  • 人材派遣業などの場合は、派遣社員の教育や出勤管理、退職手続きといった営業外の雑務がある
  • クライアントや求職者の都合が優先なので、プライベートな予定を立てにくい

人材業界の営業職は未経験者でも採用されやすい反面、他の職種より長時間労働や人が絡むトラブルの対応を余儀なくされる機会が多く、それが常態化することでブラックと呼ばれてしまうと考えられます。

ブラックと言われる人材業界でもメリットはある

人材業界で仕事をするのは、それほど簡単なことではありません。しかし、人材業界で働いたことを自分の成長につなげられれば、それは大きな強みとなります。ここでは、ブラックと言われる人材業界で働くメリットを2つ、紹介します。

メリット①|多種多様な企業を知ることができる

1つめは、仕事を通じて多種多様な企業を知ることができることです。人材業界がクライアントとする採用案件は、業界も職種も多岐にわたります。そして仕事を通して、これまで身近になかった業界や職種、企業などと深く関わります。また、会社の規模も様々です。

会社によって異なる企業理念や社風、働き方を知ることで視野が広がるのはもちろん、自分の適性や働くうえでの優先順位を見極めることにも役立ちます。その経験を、転職や独立・起業などに生かす人もたくさんいます。

メリット②|ストレス耐性や行動力が身につく

2つめは、ストレス耐性や行動力が身につくことです。特に営業職の人は、その傾向が顕著と言われています。その理由は、テレアポや飛び込み営業のノルマを果たすうちに、メンタルが鍛えられ、考えるより行動する習慣が身につきやすいからです。

また、たくさんのクライアントと接するうちに、話し方や立ち居振る舞い、人との距離の詰め方が磨かれて、大きな成果につなげる人も珍しくありません。自分を成長させる場として、人材業界を選ぶのも選択肢の一つです。

人材業界以外にブラックと言われる業界3選

人材業界以外にも、ブラックな業界だと言われるところがあります。それぞれの業界の事情を知ると、納得せざるを得ない理由があるのも事実です。ここでは、人材業界以外にブラックと言われる業界を3つ、紹介します。

IT業界

1つめは、IT業界です。IT業界がブラックであると言われる理由として、以下のものがあげられます。

  • 長時間労働が常態化している
  • 精神疾患を発症する人が多い
  • 労働と賃金が見合っていない
  • 急ぎの対応を求められることが多い
  • 社員の入れ替わりが激しい

IT業界はクライアントから仕事を受けている人と、実務に携わるエンジニアでは労働環境が異なります。前の工程がどれだけ遅れても、エンジニアは納期に合わせなければならないため、労働環境が過酷になりがちです。以下の記事では、IT業界がブラックと言われる理由について、わかりやすく解説しています。

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今後もIT業界は活況を続けると予想されますが、技術革新も早いので、自分に適性やストレス耐性があるかも含めて、検討することをおすすめします。

不動産業界

2つめは、不動産業界です。不動産業界がブラックであると言われる理由として、以下のものがあげられます。

  • 飛び込み営業などの外勤が多い
  • テレアポ営業が過酷
  • 厳しいノルマを課される
  • 残業や休日出勤が多い
  • 成果を出せなければ減給もあり得る
  • 違法行為を行うよう指示されることもある

不動産業界は、土地や建物という高額な商品を扱うこともあり、見込み客を探すだけでも一苦労な業界です。きちんと結果を出せていれば高報酬が狙えますが、目標達成できなければ、早朝や深夜まで営業を行うよう求められる会社もあるようです。以下の記事では、不動産業界がブラックと言われる理由について、詳しく解説しています。

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不動産業界が激務と言われる理由や、業界内でも厳しいとされる企業についても触れていますので、ぜひ一読してみてください。

医療・福祉業界

3つめは、医療・福祉業界です。医療・福祉業界がブラックであると言われる理由として、以下のものがあげられます。

  • 体力を使う仕事が多い
  • 長時間労働になりがち
  • みなし残業制が珍しくない
  • シフト制が多く身体を壊す人が少なくない
  • 労働環境がよいとはいえない
  • 4週8休などの勤務が多く、休日が少ない

人の役に立てるというやりがいを求めて入職する人が多いですが、予想以上に労働環境は過酷です。また、女性が多い業界であることから、妊娠・出産・育児や介護との両立が難しく、離職する人も数多くいるのが現実です。

まとめ

今回は、人材業界がブラックと言われる理由や、見極め方について解説しました。

人材業界は毎年前年より市場が広がっており、今後もその傾向が続くことが予想されます。しかし、やりがいを感じられる仕事である反面、職種によっては厳しいノルマが課されたり、長時間労働を余儀なくされるケースがあるのも事実です。生半可な気持ちでは成果を上げ続けるのは難しい業界の一つなので、自分の適性を見極めたうえで応募することをおすすめします。

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