【22卒向け】ソニーの年収は?気になる社風・将来性も紹介!

就活生の人気企業ランキングでも常に上位にランクインしているソニーは、新卒採用に力を入れていることでも知られています。また日本企業では珍しく、成果報酬に前向きに取り組んでおり、やる気のある就活生には魅力的な企業です。そこで今回はソニーの年収や社風、仕事内容について解説します。

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この記事の監修者

キャリアカウンセラー|秋田 拓也

厚生労働省のキャリア形成事業にキャリアコンサルタントとして参画。
大手警備会社にて人事採用担当として7年間従事の後、現職にて延べ200名以上の企業内労働者へキャリアコンサルティングを実施。

■所持資格
国家資格キャリアコンサルタント、産業カウンセラー、CDA(キャリア・デベロップメント・アドバイザー)

ソニーはエレクトロニクスメーカー

ソニーはエレクトロニクスメーカーではありますが、近年は様々な事業展開を行っていることで知られています。それはソニーのビジネスの目的が、テクノロジーやコンテンツ・サービスを通じて「感動の開拓者であり続ける」ことだからです。

事業の大きな柱となっているのは、「エレクトロニクス」「エンターテイメント」「金融」の3つです。現在の売り上げは「金融」が支えているものの、現在はエレクトロニクス分野を支える技術者採用に力を入れています。

以下の記事では、ソニーの採用情報について解説しています。コース別採用の詳細、インターン情報、志望動機から、強み・弱みなど選考に役立つ情報まで幅広く載っているので、エントリーを希望する学生は、一読の価値があると言えるでしょう。

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ソニーの給与事情

ソニーでは仕事の役割に応じた等級制度を採用し、年齢や学歴を問わず、優秀な人材に高い賃金を支払う仕組みとなっています。そして2019年6月に、新卒採用にも等級制度を用いることを明らかにしました。

ここではソニーの給与事情について、詳述します。

目次

ソニーの初任給

リクナビ2020によると、ソニーグループの新卒初任給は大学院(修士)卒が月給26万5000円、大学卒が月給23万円となっています。この他に賞与が年2回、支給されます。

また2019年6月、ソニーはプログラミング言語を用いてAI分野などで新たなサービスを展開するため、大学院(修士)卒など一部の新入社員の年収を、等級制度を用いることでアップさせると発表しました。

この制度により、新入社員でも入社した年に、最高で約730万円の年収を得られる可能性があります。

ソニーの平均年収と推移

平均年収

ソニーの2018年度の有価証券報告書によると、平均年収は1050万9690円でした。ちなみに社員数は2,519人、社員の平均年齢42.4歳となっています。

国税庁が実施している民間給与実態統計調査(平成30年度)によりますと、日本人の平均年収は441 万円です。ソニーの平均年収は日本人の平均年収より2倍以上の額だということがわかります。

平均年収の推移

また、過去5年間の平均年収の推移を表で表してみました。

出典:有価証券報告書(2014年度~2018年度)

上記の表をみますと、ソニーの平均年収は上昇していることがわかります。

ソニーはジョブグレード制を導入している

しかしソニーではソニーの年収は年功序列ではなく、個人や事業の実績に基づいたジョブグレード制を採用しています。実績を上げれば年齢が若くても高額な給料を貰うことが可能です。

そのため、年代によって比例して年収がアップするとは言い切れません。そして職種によっても、平均年収が変わります。一般職より技術職の方が平均年収が高いですが、幹部候補生である総合職がそれを上回っています。

ソニーの年収事例

ソニーの年収は、職種やジョブグレードによって異なります。所属する部門によっても異なりますので、年収例をいくつか紹介します。

引用:openwork「ソニー株式会社」

openworkの口コミ情報を見ても、「同業他社と比べると給料は多いと思う」「30代前半で800~850万円くらい」「業績がよくなると支給額が上がる」という好意的なコメントが多くありました。

一方で「事業部ごとに原資が異なるため、好調な事業部で成果を上げないと年収がアップしない」という声もあがっていました。

ソニーのボーナス

ボーナスの水準は、同業他社の中でも高いといわれています。前述したソニーの有価証券報告書にあった平均年収1051万円から、月収とボーナスを推定してみました。

  • 推定平均月収66万円
  • 推定ボーナス263万円

ソニーでは夏の賞与は、会社並びに事業部の業績に連動して支給しています。しかし冬の賞与は、等級制度に基づいて算出されます。そのため、所属する事業部によってボーナスの支給額の幅が広いようです。

ソニーの福利厚生・休暇制度

ソニーでは数多くの福利厚生が用意されており、自分の意思で選ぶことができます。公式ホームページには以下のような福利厚生制度が記載されています。

  • 社会保険完備 (健康・厚生年金・雇用・労災)
  • 財形貯蓄制度
  • 社員持株会
  • 独身寮

それぞれの福利厚生制度は自身のライフスタイルに合わせて選択することができ、全員に加入を義務付けているわけではありません。

また休暇制度は以下の通りです。

  • 完全週休2日制 (土・日)
  • フレックスホリデー (個人が設定できる連続休暇制度)
  • 年末年始休暇
  • 会社休日 (年間126日/2019年)
  • 年次有給休暇 (初年度17日、最大24日)

年間休暇平均取得日数 平均15.9日と高水準で、様々な休暇制度が用意されています。個人が自由に設定できる休暇制度、フレックスホリデーがあるのもソニーならではの特徴です。

同業他社の平均年収

エレクトロニクスメーカーを志望する就活生にとって、ソニーの年収が業界でどの程度のものなのかは、気になることでしょう。電機業界の同業他社の2018年度有価証券報告書に基づき、平均年収を調べた表が以下となります。

エレクトロニクスメーカーの年収は高水準ですが、平均年収を比較すると中でもソニーが高額であることがわかります。

ソニーの口コミ|社風や働きやすさ

ソニーは給与に等級制度を用いているように、学歴や年齢にこだわらず、成果を出せる人材を評価しています。そのため、自由闊達で風通しが良い社風であることが知られています。

この見出しでは、社員投稿口コミサイトOpenWorkに掲載されている口コミを紹介します。

個人の裁量が大きく、アイディアを活用できる文化がある社風

社風・働きがいに関しては以下のような口コミがありました。

社内には技術交流会や勉強会などが多くあり、全く異なる製品カテゴリの開発事例やノウハウを共有したり、人脈を広げることができる。本業とは別の個人的な活動から新しいプロジェクトや製品のアイディアが生まれることも日常的にあり、「机の下活動」と呼ばれることもある。(出典:OpenWork)

様々な事業やアイディアを思いついたら、それに対してしっかり事業化までをサポートする仕組みと文化がある。ただい、これを実際に築き上げるのは容易ではなく、企画構想力や基本的なスキルはもちろんのこと高度な人間関係構築力やマネージメント能力が求められる。(出典:OpenWork)

所属する事業部だけでなく、様々な社内コラボレーションにより新規事業を立ち上げることにも、積極的です。新しアイディアを生み出す土壌が整っており、業務の壁を越えた交流が可能なのも魅力といえます。

女性でも働きやすい環境が整っている

以下のような口コミがありました。

仕事の上で、女性、男性という事をあまり意識することがなく、対等です。総合職、一般職という枠組みがなく、基本的に全員総合職です。そのため、チャレンジ精神が旺盛で、キャリアアップを目指して仕事をする女性が多いです。

女性の課長も珍しくないですし、女性にもさまざまな機会を与えてくれます。マネジメント、海外駐在等の機会もあり、女性だから何かができないと感じる事はほぼないに等しいのではないでしょうか。産休、育休、時短勤務も当然の権利で、家庭と両立されている方も多かったです。(出典:OpenWork)

待遇にも男女差がないため、女性が働きやすい職場ともいえます。そして仕事における個人の裁量が大きいので、やる気のある人にはピッタリの会社です。

ソニーの仕事内容

ソニーでの仕事内容は、職種によって異なります。新卒は「技術系」「事務系」を募集しています。

  • 技術系:「ソフトウェアコース」「ハードウェアコース」「パテントマネジメントコース」「クオリティマネジメントコース 」から選択
  • 事務系:「セールス&マーケティングコース」「プロダクト&サービスプランニングコース」「ビジネスマネジメント&ファイナンスコース」「コーポレートスタッフコース」「WILLコース 」から選択

ソニーでの職種別の仕事内容や勤務の実情については、以下の記事を参考にしてみてください。

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ソニーの将来性

ソニーはエレクトロニクスメーカーでありながら、同業他社とは違う経営方針を打ち出しています。その一例が「コンシューマエレクトロニクスの再生」で、テレビではターゲットを絞り込んで販売台数を減らしながらも、利益率を改善させています。

そうした復調傾向にあるソニーの将来性について、詳述します。

プラス材料|多角的な事業を展開している

エレクトロニクスメーカーの多くは家電以外にインフラやオートモーティブなどの事業を手掛けていますが、ソニーは無形ビジネスを多く扱っています。

2019年10月30日にアップされたNIPPONの数字「ソニー最新決算」によると、売り上げの20%強をエンターテイメント事業が、14.2%を金融事業が占めていることでも、それがよくわかります。

エレクトロニクスメーカーである強みを生かしながら、多角的な事業を展開することで、経営基盤が安定しているところは強みといえるでしょう。

懸念材料|技術力は高いがそのすべてを事業化できていない

ソニーの技術力の高さは、世界中に知られています。Apple社のiPod並びにiTunesに相当する製品は、ソニーでも早くから開発に取り組んでいました。

しかしソニーは高機能にこだわり、それがユーザーには響かない、発表時期が遅れるなどの事態を招いて、事業化を逸しています。

またおサイフケータイやSuicaは、ソニーが開発したFelicaの技術が用いられています。しかしFelicaを事業化することができず、その後電子マネーの利権を楽天に売却しています。楽天Edyが上げている収益を、ソニーが上げることもできたはずでした。

このように技術力は高いものの、事業として収益を上げることができないものが多いのは、懸念材料といえます。

まとめ

ソニーでは優秀な人材が外資企業に流出することを防ぐことを目的に、一部の新入社員に対して等級制度を導入するなど、エレクトロニクスメーカーとして必要な人材を確保する方針を打ち出しました。大企業でありながら、こうした柔軟な発想ができるところはなかなかありません。実力で勝負したいと考えている就活生は、チャレンジしてみることをおすすめします。

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